スタートアップ企業が参入､電動バイクの行方 航続距離や充電時間の長さをどう解決するのか

ジームが取り扱って電動大型自動2輪であるZero MotorcyclesのSR/S（エスアールエス）（筆者撮影）

加えて、2022年4月1日には、上記の国内4メーカーとENEOSホールディングスの5社は、共通仕様バッテリーを搭載する電動バイクを使ったシェアリングサービス提供や、インフラ整備などを行う新会社「ガチャコ（Gachaco)」を設立。2022年秋をメドに、ホンダの交換式バッテリー「モバイルパワーパックe:」を利用したシェアリングサービスを東京などの大都市圏から開始することを発表している。

ジームが取り扱って電動大型自動2輪であるZero MotorcyclesのSR/F（エスアールエフ）（筆者撮影）

また、この取り組みでは、ホンダのバッテリー交換ステーション「モバイルパワーパックエクスチェンジャーe:」を駅前など利便性が高い場所や、ENEOSのサービスステーションなどへ設置することも検討。これらにより、電動バイクの将来的な商用利用などに関する検証を行うという。

バッテリー問題の課題解決が今後のキーワード

ジームが取り扱う350cc相当の軽2輪であるZero MotorcyclesのFXE（エフエックスイー）（筆者撮影）

こうしたメーカー側の取り組みは、まだ始まったばかりだが、仮にバッテリーが共通化され、交換ステーションなどインフラも整備されれば、ユーザー側の利便性が高まり、電動バイクの普及もかなり進むことが予想される。

だが一方で、ここで紹介したジームの輸入車や、アイデアが手がけるオリジナルモデルについても、バッテリーの対応が問題となる。メーカーが使う共通バッテリーの規格などがもし一般的になれば、とくに企業向けの商用モデルでは、コスト面から見ても同様の仕様にしない限り、インデペンデント系モデルのニーズは減少するだろう。そう考えると、電動バイクを取り巻く環境は、4輪車のEVとは違うレンジも含め、まだまだ混沌としているのが実状だ。時代の変化を契機と捉えてチャンレジンするスタートアップ企業たちが、今後、バイクの電動化普及にどう貢献するのかも含め、動向を注視したい。

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