｢若い世代のがん在宅医療｣費用はどれくらいか？ 介護サービスや福祉用具は39歳まで10割負担

在宅療養支援診療所は2006年から始まった制度で、24時間体制で対応することなど、一定の施設条件を満たした診療所を指します。何かがあったら24時間連絡を取ることができ、必要なら往診できる体制が整っているため、患者さんや家族にとって大きな安心につながると思います。

在宅緩和ケア充実診療所は、専門的な痛みのコントロールの経験があり、緊急往診や看取りの実績が豊富であると認められた医療機関を指します。がん終末期における患者さんの診療実績が多い傾向にあります。

診療所のホームページなどで確認を

在宅療養を考えるなら、まずは自分が住む地域に、こうした診療所がどれぐらいあるのか、どんな在宅療養が実現できるのかについて調べてみるといいでしょう。診療所のホームページを見比べてみることも、参考になると思います。

がん患者さんであれば、住んでいる地域の緩和ケア病棟のある病院の相談窓口（地域連携室など）で、緩和ケアに強い在宅医について聞くのも手です。緩和ケア病棟と地域の診療所とは、日頃からやり取りが多いため、生きた情報が得られる可能性が高いからです。

いざというときに慌てないためにも、在宅医療を受ける、受けないにかかわらず、なるべく早いうちから、自分の地域の在宅ケアについて調べることをおすすめします。

支援策について課題が多いAYA世代の在宅ケアですが、本人が「家で過ごしたい」と望めば、それを叶えるのが私たちの使命です。そしてどの世代であっても、「家で過ごしたい」という思いを言葉にして周囲に伝えることが、希望を実現するための最初の一歩になります。

まずは希望を口に出して伝えること、そして家で過ごすという選択肢があるということを、1人でも多くの方に知っていただきたいと願っています。

（構成：ライター・松岡かすみ）