中国BEV市場で「ホンダが大苦戦」する3つの理由 「シェア1.5%」から飛躍するために何が必要か

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ホンダは中国で電気自動車ブランド「e:N」シリーズを立ち上げた(筆者撮影)

ホンダは2022年4月26日、中国で新しく立ち上げた電気自動車(BEV)ブランド「e:N」シリーズの第1弾として、SUVの「e:NS1」を東風ホンダ(ホンダと東風汽車の合弁)で発売した。

また、5月にはe:NS1と兄弟車となるSUV「e:NP1」の予約受け付けを、広汽ホンダ(ホンダと広汽汽車の合弁)で開始する。

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ホンダは、中国において2027年にEV専用工場を新設することに加え、2030年以降に発売する新車にすべてをハイブリッド車(HEV)、またはBEVにするとの大胆な電動化戦略を打ち出した。

2040年に「脱エンジン」の目標を掲げたホンダにとって、世界の潮流を先取りする中国市場は、“自社宣言”を本格的に推進する最重要の実験場となるだろう。

電動車用の専用ボディ骨格「e:N Architecture F」で作られた「e:NS1」には、運転席周辺に15インチのディスプレーが設置され、新世代コネクテッド技術「Honda CONNECT3.0」、安全運転を支援するドライバーモニタリングカメラ、デジタルコックピットなどを含む専用の車載基本ソフト「e:NOS」が導入されている。

現行「ヴェゼル」をベースとする「e:NS1」(写真:本田技研工業)

価格は17.5万~21.8万元(350万~436万円)で、中国車載電池最大手のCATL製3元系リチウムイオン電池を採用。1回の充電での航続距離は、510kmだ。販売は、中国国内にある1200のホンダ車販売店に「e:Nブランドコーナー」を新設する形で行われるほか、北京市、上海市、広州市にEV専門店も設けるという。

ハイブリッド好調もPHEV/BEVは振るわず

ホンダは、中国の合弁会社2社から新車をそれぞれ投入する兄弟車戦略を実施しており、消費者ニーズにきめ細かく対応するマーケット戦略を打ち出し、着実に製品競争力を高めている。

「SPORT HYBRID i-MMD」を搭載するHEVの販売が好調なこともあり、2021年の販売台数は、2015年の約1.5倍となる156万台にのぼった。

しかし、PHEVとBEVの販売は好調とはいえず、2021年の販売台数は約2万4000台で、中国販売全体の1.5%にとどまっている。2022年にスタートした、ホンダの中国BEV戦略を期待させるものではあるが、期待とともに3つの課題が浮かび上がったのも事実だ。

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