太陽電池に未来を託す昭和シェル石油の勝算

2011/02/16 8:13

業界席巻する中国勢に新工場で勝負挑む

昭和シェルの屋台骨を支える石油精製販売は、国内需要が９９年度をピークに減少の一途。精製販売マージンは細り、実質的な儲けも減少傾向にある。業界挙げての生産調整効果などで１０年度は久々に採算が上向いたが、経済産業省の予測では今後も年率３％のペースで需要減少が続く見通しだ。取り巻く環境は厳しく、昭和シェルとしては、何としても太陽電池事業を次の大きな柱に育てたい。だからこそ、１０００億円もの巨費を投じ、勝負に出たのだ。

その太陽電池産業では今、大きな地殻変動が起きている。市場黎明期から長く日本企業が世界をリードし続けたが、欧州で需要が伸び始めた００年代半ば以降、欧米やアジアの企業が続々と参入。プレーヤーの数は３００社前後に増え、５割以上あった日本企業の世界生産シェアは、わずか数年間で１割程度にまで落ちた。代わって台頭したのがアジア企業で、中でも中国勢は今や世界生産ランキングの上位を独占する勢いだ。

現在主流の結晶系太陽電池は、生産技術が確立してから長期間が経過し、製造ノウハウが凝縮された市販の製造装置を買えば簡単に作れる。性能の差異化余地も限られ、投資スピードで勝る中国企業の勢力拡大につながった。生産規模、コストのいずれにおいても、日本の太陽電池メーカーは劣勢に立たされている。

そんな中にあって、ソーラーフロンティアの栗谷川・技術本部長は、「人件費や為替などいろいろなハンデはあるが、この新工場が動けば、中国企業とのコスト競争にも負けない」と言う。極論すれば、今回の宮崎第３工場は、日本から太陽電池の主役の座を奪った中国勢に対する、挑戦状と言ってもいい。その武器となる世界最大の新工場稼働まであとわずか。昭和シェル、そして事業を担うソーラーフロンティアの未来を懸けた戦いがいよいよ始まる。