新型コロナショックで激変した世界のエネルギー情勢。これから先、どのような未来が待ち構えるのか。「石油の世紀」は終焉に向かうのか。エネルギー問題の世界的権威であるダニエル・ヤーギン氏（英IHSマークイット社副会長）に聞いた。
ヤーギン氏は、気候変動対策の強化や米中対立の激化に伴うディスラプション（既存秩序の創造的破壊）とサプライチェーンの断絶に備えることの重要性を強調。また、エネルギーの多様化を長年追求してきた日本は、新技術の開発と再生可能エネルギーの推進で重要な役割を果たせると説く。
（注）本インタビューは週刊東洋経済8月1日号の38ページ掲載インタビューの拡大版です。
石油需要が元に戻るのに2～3年
──新型コロナのパンデミックが世界のエネルギー需要と価格に与える影響を歴史的な見地からどう見ますか。
Daniel Yergin 1947年生まれ。米エール大学卒、英ケンブリッジ大学で博士号取得。エネルギー問題の権威として米エネルギー省長官の諮問委員会委員などを歴任。現在、英大手情報会社のIHSマークイット副会長。著書に『石油の世紀──支配者たちの興亡』（1992年にピューリッツァー賞受賞）、『探求──エネルギーの世紀』など。
過去にも需給バランスの崩れによる石油・天然ガス価格の急落はあった。だが、今年4～5月に起こったような価格の崩落はかつてなかったことだ。それは、パンデミックによって政府が経済活動の大半をシャットダウンし、自宅待機を指示したことの結果であった。
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