三菱ケミカルが本流の石油化学を大胆仕分け、リスク厭わず収益を創造《新「本業」で稼ぐ》

　１２月８日に発表する予定の新しい中期経営計画では、１５年度に売上高４兆７０００億円、営業利益４０００億円と一段の飛躍を目指す。自力だけで果たせる数字ではなく、近年の積極投資でやや傷んだ財務基盤を１～２年内に立て直し、積極的なＭ＆Ａを再び仕掛ける算段である。

実は、三菱化学メディアの社長から本体に舞い戻って０７年に経営トップに就いた小林社長をはじめ、三菱化学の露木専務、石塚常務、奥川執行役員など戦略部門のキーマンは、子会社や関連会社での勤務経験を持つ。本体で順調にエリートコースを歩んできた人材ではない。本流が築いてきた前例やしがらみを打破できるのは、本体を一度離れた傍流パワーだからともいえる。

世界の化学大手を見渡すと、独ＢＡＳＦや米ダウ・ケミカルは汎用化学品の巨人として君臨し、米デュポンは機能品に特化して独自の地位を築いている。三菱ケミカルは、競争力のある汎用品と、技術力で勝負する機能品の両輪で攻める道を歩む。その果実を得られるかどうかは、現在進行する収益構造転換の成否にかかっている。

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（武政秀明　撮影：尾形文繁　＝週刊東洋経済2010年11月6日号）