少ないながらも上場企業の女性役員は増加傾向に--2010年は前年比25名増の554名

業種別に見ると、上位9社のうち5社がサービス業で、女性役員が2名以上いる66社まで見ると25社、36％と比率では群を抜く。2番目に多いのが情報・通信業で66社中７社、3番目が化粧品メーカーを中心とする化学、小売りでそれぞれ6社と続く。いずれも家庭生活に密着した企業が多く見られることが特徴だ。

最近は、企業の風土改革の重要性が高まり、女性役員を増やしている大手企業が増える傾向にある。企業の社会的責任（CSR）、ダイバーシティという言葉もよく耳にするようになった。ソニーは07年7月時点に1名だった女性役員を08年から2名に、大和証券グループ本社も08年7月時点で1名だった女性役員を翌年から2名に増やしている。
（『役員四季報』編集部・山本亜由子＝東洋経済HRオンライン）

※初出時から一部訂正しています。