米株に不吉なヒンデンブルグ･オーメンの影 ｢都市伝説｣か､それとも｢暴落のサイン｣か？

やや専門的になって恐縮だが、株式市場で「ヒンデンブルグ・オーメンのサインが出た」という場合は、以下の3～5つの条件が同じ日に起こったときのことをいう。主なものをあげると、ＮＹ証券取引所の52週高値更新銘柄と安値更新銘柄の関係、短期的な騰勢の指標である「マクラレン・オシレーター」の値がマイナス等、のテクニカル指標である。

いったん発生すると、1カ月間は有効とされ、80％弱の確率で「5パーセント以上の下落」が起きると言う。これが9月23日に現れたのだ。

去年4月にロイター通信の杉山容俊記者の「警告記事」が出た後の、「5月波乱」は記憶に新しい。しかも、同年5月23日の日経平均は1143円安で、呪いは、実は関係のない日本の方に強く現れたりしたわけだ。まさに「株式市場での都市伝説的な指標」だが、このタイミングで現れたことは、心に留めておく必要はあるだろう。

外国人投資家は「消費税10％」をどう見ているのか？

さて、「ヒンデンブルグ・オーメン」の話に引き込んでしまったが、9月29日から臨時国会が召集され、10月1日の日銀短観、同6～7日の日銀金融政策決定会合を経ると、いよいよ消費税増税10％への議論が高まって行くことになりそうだ。

日銀の黒田東彦総裁の言うように、予定通り進めなければ日本の財政問題がクローズアップされ、日本売りのリスクが生じることが危惧される。筆者も、外国人投資家の「財政規律」への優先順位は高いと思っていたが、最近いくつかのファンド関係者に聞いた感触では、6カ月程度の延期（＝2016年4月実施）は許容されるようだ。