ＴＯＴＯが切り込む苛烈なキッチン争奪戦

大阪・梅田の一等地、阪急百貨店横のオフィスビルに“常識外”の住宅設備ショールームが姿を現した。床面積は８４０坪と、西日本最大級。展示内容もＬＤＫ（リビング・ダイニング・キッチン）空間を中央に配置。製品ごとに展示する従来手法とは一線を画し、「空間提案」を前面に押し出す。

ショールームを開設したのは、住宅設備大手のＴＯＴＯ、大建工業、ＹＫＫ　ＡＰだ。３社は２００２年にリフォーム分野に関する業務提携を結び、共同で商品開発や４カ所のショールーム出店を進めてきた。各々の商材（キッチン、内装建材、サッシ）を組み合わせた今回のＬＤＫメイン展示は、８年に及ぶ提携の集大成とも言える。

しかし、３社連合を取り巻く環境は、かつてないほど厳しい。昨年度の国内の新設住宅着工は７７万戸と、４５年ぶりの低水準。６月の着工数も年率換算で７５万戸と回復の兆しは見えない。

新築市場が低迷する中、住設各社は潜在需要が３０００万戸ともいわれるリフォーム市場の取り込みに一段と舵を切っている。トステムなどを傘下に持つ最大手の住生活グループは、４月にグループ入りしたキッチン大手サンウエーブ工業とＩＮＡＸの営業部門を統合。水回りにおけるリフォーム需要を深掘りする方針だ。一方、パナソニック電工は家電グループとしての総合力を生かし、オール電化など「家まるごと」のリフォーム囲い込みを強化している。

こうした動きに対抗すべく、３社連合がその“主砲”に位置づけたのがＬＤＫの空間提案。中でも、ＴＯＴＯが８月にシリーズを一新させたキッチンはその中心となる。