TOTOが切り込む苛烈なキッチン争奪戦

TOTOが切り込む苛烈なキッチン争奪戦

大阪・梅田の一等地、阪急百貨店横のオフィスビルに“常識外”の住宅設備ショールームが姿を現した。床面積は840坪と、西日本最大級。展示内容もLDK(リビング・ダイニング・キッチン)空間を中央に配置。製品ごとに展示する従来手法とは一線を画し、「空間提案」を前面に押し出す。

ショールームを開設したのは、住宅設備大手のTOTO、大建工業、YKK APだ。3社は2002年にリフォーム分野に関する業務提携を結び、共同で商品開発や4カ所のショールーム出店を進めてきた。各々の商材(キッチン、内装建材、サッシ)を組み合わせた今回のLDKメイン展示は、8年に及ぶ提携の集大成とも言える。

しかし、3社連合を取り巻く環境は、かつてないほど厳しい。昨年度の国内の新設住宅着工は77万戸と、45年ぶりの低水準。6月の着工数も年率換算で75万戸と回復の兆しは見えない。

新築市場が低迷する中、住設各社は潜在需要が3000万戸ともいわれるリフォーム市場の取り込みに一段と舵を切っている。トステムなどを傘下に持つ最大手の住生活グループは、4月にグループ入りしたキッチン大手サンウエーブ工業とINAXの営業部門を統合。水回りにおけるリフォーム需要を深掘りする方針だ。一方、パナソニック電工は家電グループとしての総合力を生かし、オール電化など「家まるごと」のリフォーム囲い込みを強化している。

こうした動きに対抗すべく、3社連合がその“主砲”に位置づけたのがLDKの空間提案。中でも、TOTOが8月にシリーズを一新させたキッチンはその中心となる。

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