ナゾの“チャイナ”ファンド「SSBT OD05 Omnibus China Treaty 808150」、東洋経済大株主データで分かったその「真実」--優良企業に次々出資…

直近の有価証券報告書時点での大株主としての登場が注目されているため、謎の投資ファンドが急激に日本株を買い進めているような印象を受けがちだ。

しかし、実際にこの株主が日本の株式市場に参入してきたのは、古くは07年3月時点で、東洋経済が把握している範囲だけでも、5社確認できる。

大きな存在感を示すようになったタイミングは、07年9月に、40社の株主として登場した時からだ。

「SSBT OD05 Omnibus China Treaty 808150」が東洋経済の大株主調査で登場するようになるのは、初登場時の保有比率が0.5～1％の間であることが多い。

一度買い始めた銘柄は少しずつ買い増しているケースが大半で、一時保有したものの09年10月以前にすべて売却したとみられる銘柄は少数であった。

保有比率の低下が目立つケースを見ていくと、3407旭化成、7011三菱重工業、7012川崎重工業の3社は、07年10月～08年3月の間に株式を売却し保有比率を下げたが、その後再び買い増してきている。

この３社の株価は、07年9月ごろまでの高水準が、08年3月ごろまでの間に急激に低下し、リーマンショックから09年の初頭にかけて再び値を下げ、その後は下がった水準で上下しつつ回復を目指すという、よく似た動きをしている。

高値で取得した株式を下げ局面で一時まとまった量を手放し、その後の小幅な値動きのなかで再び取得しているということだ。