２位は武田薬品工業（1055.1）。同社は74年に省エネルギー対策委員会を設立、92年に「環境に関する基本原則」を策定するなど早くから環境活動に取り組んできた。10年度までに05年度比で排出量40%削減という目標を掲げ、すでに08年度で35%を削減。目標達成は目前となっている。

３位はＪＴ（601.0）。同社は、環境マネジメントシステムに関する国際規格ISO14001を国内外すべての生産事業所で取得するなど、環境に対する意識は高い。以下、４位大東建託（569.9）、５位ＮＴＴドコモ（492.4）、６位ＫＤＤＩ（403.2）と続く。

これら上位企業に共通するのは高い収益力とともに、トップコミットメントのもと、環境負荷削減目標を掲げ、さらなる削減に積極的に取り組む姿勢だ。排出量取引制度では、排出量が基準値を上回れば排出権を購入しなければならない。一方でそれを下回る水準まで削減できれば、逆に排出権を販売することが可能となる。ランキング上位企業は排出量取引開始が負担増でなく、利益を伸ばすチャンスになるかもしれない。

この指標には問題点もある。温室効果ガス排出量は業種により大きく異なる。鉄鋼や電力会社などは排出量が企業規模に対し総じて多い。たとえば、電気機器で１位のキヤノンのＲＯＣ321.1に対して、電力１位の四国電力はわずか5.2。このように異業種での比較には注意が必要だ。

今後、企業が環境への取り組みをますます求められることは明らか。環境データを使った指標の一つとしてＲＯＣに注目が集まることは間違いなさそうだ。

（森智彦　＝東洋経済　財務・企業評価チーム）