FRBのノイズになるイエレン財務長官の言動 前議長の隠然たる影響力､避けたい｢院政｣状態

FRBがテーパリングに慎重な理由は、その際にインフレ期待や市中金利が先回りして急騰し、資産価格や実体経済が唐突な調整を強いられる懸念があるためだ。それゆえ、イエレン長官が冒頭のような発言をして市中金利が跳ねたり、株価が動揺したりすれば、余計にFRBは市場に漂うテーパリング観測から距離を取る必要が出てくる。イエレン長官が口にした、ちょっとした金利観のような情報発信も含めて正常化プロセスは慎重に進めたいというのがFRBの本音のはずであり、今回のようなことが続くことは愉快ではないだろう。

もちろん、実質GDP成長率が5.0～6.0％というのはアメリカの潜在成長率の倍に相当するハイペースであるため、イエレン長官の言うように、金利上昇は当然の話に思える。ただ、同じことを一介の民間エコノミストが言ってもおそらく反応は薄い。前議長で現役財務長官のイエレン氏が説得力のあることを述べれば、「やはりそうか」と相場は動くのである。それ自体が政策運営のノイズになる現実がある。

パウエル議長やクラリダ副議長は火消しに躍起

もとよりFRBにはカプラン・ダラス連銀総裁のように断続的にテーパリングの必要性を説く高官もおり、それをパウエル議長やクラリダ副議長が火消しするような構図が日常的に見られている。市場の信頼の厚いイエレン氏がテーパリング賛成派としてこうした議論に加わるような格好は避けたほうが無難であろう（もちろん、当人は加わったつもりはないのかもしれないが）。

実体経済に対する印象論ならまだしも、金利情勢は各所に影響が波及するデリケートな代物だけに、FRBの下でワンボイス化したほうが市場参加者にとってもわかりやすいのは間違いない。財務長官に大物を起用したがゆえの副作用であり、放っておけば「院政」と揶揄されるような状況になってしまう。今後正常化プロセスを着手するにあたってはうまく交通整理をする必要がある。

いずれにせよ、こうした騒動を経たうえで迎える6月FOMC（連邦公開市場委員会）後の記者会見、スタッフ経済見通し（SEP）、メンバーの政策金利見通し（ドットチャート）は否応なしに注目が高まることになった。
 

著者フォローすると、唐鎌 大輔さんの最新記事をメールでお知らせします。