中国で規制クリアできない日系メーカーの憂慮 上海モーターショーで見えたNEV対応への課題

トヨタがICE車分野でもニューモデルを続々と発表する中、「2040年に脱ガソリン」へと舵を切るホンダは、EVに加えPHEV（プラグインハイブリッド車）も展開。日産は独自の電動化技術であるシリーズハイブリッドの「e-Power」を含めて電動化を訴求する。

ホンダは、中国初となるホンダブランドのEV、「SUV e:prototype」を世界初公開し、中国市場で2022年春をめどに発売すると発表。「BREEZE PHEV」は、広汽ホンダ初のPHEVだ。

人気のSUV市場に投入する「BREEZE PHEV」（写真：本田技研工業）

また、「5年以内に中国でホンダブランドのEV10車種を投入する計画だ」とアナウンスした。

日産は今年、昨年7月にオンラインで発表したSUVタイプの新型EV「アリア」の発売を開始するが、そのほかにも2025年までに「e-Power」を搭載した6モデルとEV3モデルの計9モデルを中国市場に投入する。

また、日産のオールラウンドSUVの最新モデルである新型「エクストレイル」も発表した。この新型エクストレイルには、1.6リッターの可変圧縮エンジン「VCターボ」を搭載するという。

新型「エクストレイル」は日本市場へもこの姿で投入されると見られる（写真：日産自動車）

中国におけるNEVの販売台数は、2020年に10.9％増の136.7万台と過去最高を記録した。中国政府は、2025年に新車販売に占めるNEVの比率を20％に引き上げ、2035年にはEVを新車市場の主流とする目標を掲げている。

異業種のEV市場参入で既存メーカーはどうする？

こうした中で、電子機器の受託生産（EMS）世界最大手の鴻海（ホンハイ）精密工業をはじめ、バイドゥ、シャオミ、スカイワースなど異業種からのEV参入が相次ぐ。今回の上海モーターショーでは、大手IT・通信企業が自動車分野に注力する姿勢を示した。

開発に特化し、生産の外部委託、オンライン・オフラインのダイレクト販売などを特徴とする異業種企業のEVビジネスは、既存メーカーとはまったく異なる。今後、分業が広がれば部品や車両の低価格化が進み、EV業界の競争軸はこれまでとはまったく別のものになるはずだ。

ICE車とEVが共存する市場構造が少なくとも2030年まで継続する中で、日系自動車メーカーはICE車市場でシェアを維持しながら、コストダウン、乗車体験、車両のスマート化など、消費者目線で他社EVと差別化する戦略を検討する必要があるだろう。（論考は個人的見解であり、筆者の所属とは無関係です）