乗車時に検温徹底､アジアの鉄道｢コロナ禍1年｣ 切符オンライン化進展､行動追跡アプリ活用も

コロナ禍が始まって早くも1年が経過したが、筆者も在宅勤務の推奨で明らかに外出する機会が減っているとは言え、週に何度も通勤電車に揺られているうえ、月に2～3回は旅行や帰省のために列車やバスでジャカルタ首都圏外とを行き来している。

駅で配布されたフェイスシールド（筆者撮影）

コロナ慣れしたというよりも、マスクをする以上に対策のしようがなく、健康プロトコールの守られた移動自体に危険性はないと割り切っている。満員電車が感染拡大の場になっていないことからも、それは明らかである。戒めるべきは大人数で騒ぐなどの行為であろう。

しかし、筆者がおおらかでかつ旅慣れているからそんな呑気なことを言えるわけで、世の中には神経質な人がいるのも事実である。いや、そのほうが大半だろう。日本では「Go Toトラベル」事業が実施されたが、単なる値引きによる需要創出では連休時などの混雑の集中を避けられない。

アジア各国に学ぶべき部分は？

鉄道趣味者として空気輸送と化している長距離列車を眺めるのは心苦しい。抗体検査や行動追跡アプリは感染拡大対策として完璧なものではないが、できる範囲の感染対策を実施し、さらに混雑を発生させない枠組みの下での旅行は本来推奨されるべきである。とくに、駅や空港で水際対策が可能な鉄道や航空が果たすべき役割は大きいのではないだろうか。

陰性証明書をチェックする改札職員（筆者撮影）

鉄道に限っていえば、日本でも最低限、サーモグラフィによる入出場時の検温、マスク着用の義務、会話の禁止など、強い制限を実施できるように関係機関はバックアップすべきであろうし、混雑を発生させる恐れのある自由席や立席特急券、座席未指定券などは一時的な取りやめが検討されてもいいだろう。

感染リスクを恐れた利用者がマイカーに流れ、高速道路サービスエリアが大混雑というのはあまりにも皮肉な結果である。観光需要の回復には、各人の目的地でのモラルある行動が大前提であるが、その中で鉄道が交通手段として選ばれるためには安心できる移動空間づくりが必要ではないかと、東南アジア各国の鉄道のコロナ対策から感じる次第である。