｢シナリオにない巨大災害｣乗り切る防災技術　 東日本大震災から10年で進化したテクノロジー

東日本大震災の当時と比べて情報環境が大きく変化しました（写真：Graphs ／ PIXTA）

東日本大震災から10年が経ち、当時と今では世の中の技術環境が激変しています。防災面でとくに自治体で注目されているのが、SNSで発信される一般の人々による現地からの災害情報です。

総務省の通信利用動向調査によると、2011年の個人のスマホ保有率は14.6％。ツイッターの日本法人が設立された同年3月の日本国内における、ツイッターの月間アクティブユーザー数は670万人程度でした。

これにはパソコンからの利用者も含まれるため、スマホからSNSで情報発信していたのは、いわゆるアーリーアダプターと呼ばれる一部の先進的な人たちだったと考えられます。

そのような状況でも、当時SNSにはいろいろな情報が上がっていました。例えば、各地で発生した津波の映像や被害状況を訴えるもの。さらには「ここでボランティアが不足している」「ここでは救援物資が足りていない」といったものなどです。

SNS上の情報をうまく活用して迅速に対応

それから10年が経ち、今ではスマホの個人における保有率は70%近くに達しています。また、ツイッターの利用者数は2017年の発表で国内4500万人となっており、フェイスブックやインスタグラムなどを含めると、国民の多くがSNSを使っています。

そのような状況の中、災害時のSNSの使われ方も大きく変化してきました。被害の発生場所や規模、必要とする援助内容などの情報が、現場にいる人々からスマホ普及以前よりも素早く発信・共有されます。

こうしたSNSの情報を災害対応に役立てていこうとしているのが、国や自治体です。災害発生時にSNSの情報をうまく活用できれば、情報収集のスピードも効率も飛躍的に上がり、救援や避難勧告など、迅速に対応できるようになるからです。