【産業天気図・工作機械】アジア活況で最悪期脱し「曇り」へ、新興国現地需要の開拓が中期のカギ

　とはいえ０７年に記録した過去最高額１兆５９００億円に比べれば、なお半分程度の水準。製造業全般の設備稼働率が７～８割にとどまっている現状では、増産投資に踏み切る企業は自ずと限られる。主要４市場（国内、北米、欧州、アジア）のうち、アジアのみが中国（２月受注額１６５億円、全体の２５％）を中心に急伸している偏った戻り方も、上海万博（今年５～１０月）後の投資一服等を懸念させずにはおかない。まして各種エコ減税で需要を先食いしている国内に、頼もしい牽引役は見当たらない。

これらの不透明要因も踏まえ、「会社四季報」春号は、新春号に続き慎重予想を基本に置いた。だが、大規模人員削減を行った森精機製作所＜６１４１＞やソディック＜６１４３＞、米国ボーイング最新鋭機７８７の恩恵を受けそうな牧野フライス製作所＜６１３５＞など一部の社については来１１年３月期の収益予想を引き上げている。

中期的な業界展望についても、やはり外需がカギになる。内需回復が基本的に期待出来ない中、工作機械メーカーは日系製造業の海外投資需要だけでなく、新興国の現地製造業の需要も掘り起こす必要がある。一方でこういった新興国開拓には現地の工作機械メーカーという強敵も存在している。日工会と米国ガードナー社の調査によれば、日本は０９年、１９８２年以来２７年間保持していた工作機械生産額世界一の座を中国に明け渡し、ドイツにも抜かれて３位に転落した。技術面でも、韓国、台湾勢が急ピッチでキャッチアップしている。

こういった競争環境を制し、仮に受注の外需比率が１００％になっても生き残れる企業になれるかが、中期の生存競争を決しそうだ。
（内田　史信）