ソニー復活？　３つの挑戦--知られざるビジネス変革［上］

３Ｄのセカンドウエーブが到来した--。３月中旬、米国のメディアはそう華々しく報じた。ジェームズ・キャメロン監督の『アバター』で始まった２００９年末からの一連の３Ｄ映画ブームに続き、パナソニックと韓国サムスン電子の２社が３Ｄ対応の薄型テレビを米国で相次ぎ発売したからだ。

家電量販最大手、ベスト・バイのロサンゼルス郊外店。前日に入荷されたばかりというサムスンの３Ｄテレビは、店頭ディスプレーの準備も整わずひっそりと店の隅に置かれただけ。

にもかかわらず、ホワイトカラー風の男性客が目ざとく見つけ、「メガネは付いているのか、ブルーレイ再生機はマストか」などと店員を質問攻めにしていた。「もっと大きい店舗に行けば、パナソニックの製品もある。今年は間違いなく３Ｄがブームになる。エキサイティングだね」と店員も興奮ぎみだ。

３Ｄをめぐって熱を帯びる米国の販売最前線。しかし、そこにはまだソニーの姿はない。サムスンとパナソニックが３Ｄテレビを発売する数日前、ソニーは東京でやっと３Ｄテレビの製品発表会を行ったばかりで、実際の発売は６月中旬。

オフィシャルパートナーを務めるＦＩＦＡワールド杯の開催に合わせた時期で、試合の３Ｄ放映を販売立ち上げの起爆剤にしようともくろむ。

先行２社に対し、約３カ月遅れての登場。しかしテレビ事業を統括する石田佳久・業務執行役員は「この３カ月の遅れが事業面の痛手になるとはまったく思わない」と言い切る。この強い自信は、いったいどこから来るのか。

何でもあるのに稼げなかった

前０９年３月期、過去最悪の営業赤字を計上したソニー。今期はテレビ工場など国内外１０拠点の閉鎖、非正規を含む約２万人の人員削減を断行したことで、「来期は営業益２０００億円台に回復することがほぼ確実だろう。経営課題はすでに、足元の赤字脱却ではなく中期の成長戦略に移っている」（野村証券金融経済研究所の片山栄一アナリスト）。