ソニー復活？　３つの挑戦--知られざるビジネス変革［上］

ハードもソフトも全ソニーの同梱販売

ソニーは１１年３月期のテレビ販売台数を前期比１０００万台上乗せした２５００万台と計画しており、このうち３Ｄテレビが１割を占める想定。最大市場の米国では、３Ｄ比率はもっと上を狙うとしている。ライバル各社も拡販に必死な中、消費者にソニー製品を選ばせる「切り札」とは、３Ｄ関連の機器やソフトを同梱販売するバンドル戦略だ。

「箱を開ければ３Ｄの映画やゲームなどがすぐ楽しめるスターターキットを、６月に向けて準備している」。米ソニーエレクトロニクスのマイク・ファスロ上級副社長はこう明かす。

１００年に一度の映像革命ともいわれる今回の３Ｄブームだが、主要な放送局がまだほとんど番組を３Ｄ化できておらず、テレビ本体だけでは３Ｄコンテンツをまったく楽しめないという点が普及のネックだ。この中にあって、テレビやブルーレイプレーヤーなどの機器を幅広く持ち、さらに映画事業やゲーム事業を抱えソフトも供給できるソニーには強みがある。

そもそも家電製品のバンドル戦略は、サムスンの十八番。大型テレビを買えば小型テレビがもう１台付いてくるといった手法を欧米市場で展開している。ただ、これはセット販売による「価格の安さ、手軽さ」が大きな訴求点。

ソニーにはブランド戦略上、追随しにくい悩みがあった。しかし３Ｄ時代のバンドルは、「この組み合わせができるのはソニーだけ」という大きな付加価値を提供できる。

複数のソニー製品が家庭の中にそろう時代を想定し、機器間をつなぐネットワークサービスも、米国を皮切りに間もなく始動する見通しだ。
　
　好奇心を語源に、「Ｑｒｉｏｃｉｔｙ（クリオシティ）」と名付けられたこのサービスは、米国のソニーホームページで「カミングスーン」という言葉とともにひそかに告知されているだけだが、どうやら３月末までのごく近日中に開始する予定のようだ。