2021年､株価のバブルは一体どこまで続くのか もし資産が増えたらどこかで利益確定すべき？

将来の方法として、日銀が保有するETF（上場投資信託）を一定の期間の売却制限をつける代わりに、ディスカウント価格で個人に売る構想を提案した日銀OBがいらっしゃるが、うまくいくとは思えない。企業の自己株買いで吸収してもらうのがいちばんいいように思えるが、上場企業に一律に自己株買いをさせるのが難しい点に、「ひとひねり以上の工夫」が必要になりそうだ。

個人の場合は、所有する株式の値上がりは、それだけ資産額が増えてリスク負担能力が増大することを意味するので、GPIFのように「比率」に神経質になる必要はないだろう。

2021年もコロナ禍の影響でバブルは続くか

ただ、今後、コロナ対策が株価のバブルを後押しするメカニズムが働き続けた場合、2021年の後半くらいに「いくらか」株式の保有額を圧縮するチャンスを探るといいかもしれない。

気をつけるべきは、アメリカの失業率の低下とインフレ率の上昇だろう。「対策」が不要になる状況が訪れたら、いきなり深い“調整”があってもおかしくない（証券業界では、株価は上がるのが正常だという思いを込めて、株価下落のことを「調整」と呼ぶ）。

もっとも、「いくらか」の圧縮というのは、適当だと思う保有額をせいぜい1割減らす程度の微調整だ。株価が天井だとの判断にどんなに自信があっても、せいぜい2割だろう。「判断の的中確率」で投資家の判断の価値を評価して計算すると、その程度のものなのだ。

経験的に言って、「バブル」の株価は最後のひと伸びが大きい。株式の売却が早すぎると、次の株価上昇を見て、また買い直したくなって高値をつかむというようなことがしばしば起こる。

株式投資では、「株価が上がっても、下がっても、じっと持っている」が正解になる場合が多い。「大事なのは、タイミング（を見て売買すること）ではなく、タイム（投資している期間の長さ）だ」といった格言もある。

なお、拙文を読み返すと、「当面バブルなので、株価は上昇するのが当然だ」と読者をあおっているかのように見えなくもない。筆者の「判断の的中確率」が決して高いものではないことと、「相場」にはしばしば意外な出来事が起こるものであることをご注意申し上げておく。

投資は読者自身の判断で行っていただきたい。筆者を含めて、他人を「信じる」のはよくない（本編はここで終了です。次ページは競馬好きの筆者が週末のレースを予想するコーナーです。あらかじめご了承ください）。