大統領選またも世論調査｢大きくハズした｣なぜ トランプ氏の勢いを今回も読めなかった

マンモス大学世論調査研究所長パトリック・マレー氏によると、調査機関がその影響を調査することが不可能であると知られていた共和党が一部の有権者に対して行った投票を困難にする取り組みは、一定の成果を挙げたようである。

「われわれはどれだけの人が投票を拒否されたかを調べなければならない」とマレー氏は語る。「何らかのデータを集めるまで、何が起こったのか私にはわからない。そして、わかることはないのかもしれない」。

「配達されなかった投票がどれだけあるのかが判明することはない」と同氏は付け加える。

バイデン氏の白人票と高齢者票を過大評価

（ほぼすべての州でおおかた済んでいる）集計された投票から明らかなのは、バイデン氏への支持が全国的に、そして出口調査が示すとおり特に白人票と男性票において、過大に評価されていたということだ。65歳以上の有権者のトランプ離れの兆候を事前の世論調査は示していたのだが、実際にはそこまで浸透していなかったようだ。

実際にバイデン氏はフロリダ州のような多言語州のみでなく、優勢が伝えられていたミシガン州マコーム郡のような白人が多数派を占める郊外地域において得票が予想を下回っている。

ボリック氏によると、2016年の選挙では世論調査が州レベルで目測を大きく誤っていたのに対して、2018年の中間選挙では得票数と事前調査で大きな差異は見られなかった。このことから人々のトランプ氏に対する評価は特に想定することが難しいという結論に同氏は至ったという。

「トランプ氏に関するあらゆることと同じように、選挙についても彼独自の基準が必要かもしれない」とボリック氏は話す。「私は数字で測るタイプの人間で、データの根拠が必要だ。ドナルド・トランプが出馬した選挙はまだ2回しか行われていないのだが、その両方ともほかとは違う投票が行われているようだ」という。

選挙の事前調査を出口調査と合わせて分析することは、リンゴとリンゴを比べることに似ている。その一箱が腐っているのであれば、もう一箱もおそらく腐っているであろう。だが、出口調査は事前調査が見落としていたことを見抜くヒントになりうる。