現場からも悲鳴､ガソリン価格上昇の行方 円安に増税が追い打ち､どこまで高くなるのか

ガソリン価格を構成項目で分解すると、原油代が全体の43％を占め、諸税が41％、卸売りと小売りのマージンが16％を占める（2013年平均）。最大の変動要素は、市況に左右される原油代だ。

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2004年ごろからガソリン価格が上昇したのは、中国での需要増による原油価格上昇が主因。その後、米国の金融バブルで投機資金が原油市場へ流入したため、08年8月には最高値185円までハネ上がった。

だが、リーマンショックで原油価格が暴落すると、ガソリン価格も09年1月に106円まで急落した。その後、世界景気の回復を映した原油価格の反発につれて、ガソリン価格も再上昇。12年秋以降は1ドル＝78円台から同100円強まで円安が進み、原油輸入コストは1リットル当たり15円前後も高騰した。

今年4月以降は増税が直撃。揮発油税（同53.8円）は据え置きながら、消費税率が5％から8％へ上昇。加えて、石油石炭税が地球温暖化対策税の上乗せ（同0.25円）で同2.54円に上がり、計約5円の増税となった。

シェール革命で下落も

今後のガソリン価格はどう動くか。上昇要因としては、中東やウクライナの情勢混迷に伴う原油高のほか、日本の追加金融緩和や米国の金融引き締めによる円安進行などが挙げられる。一方、下落要因は、中国経済の波乱などに伴う金融市場のリスク回避志向の高まりや米国経済の失速による円高などが考えられる。