現場からも悲鳴､ガソリン価格上昇の行方 円安に増税が追い打ち､どこまで高くなるのか

ガソリン価格を構成項目で分解すると、原油代が全体の43％を占め、諸税が41％、卸売りと小売りのマージンが16％を占める（2013年平均）。最大の変動要素は、市況に左右される原油代だ。

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2004年ごろからガソリン価格が上昇したのは、中国での需要増による原油価格上昇が主因。その後、米国の金融バブルで投機資金が原油市場へ流入したため、08年8月には最高値185円までハネ上がった。

だが、リーマンショックで原油価格が暴落すると、ガソリン価格も09年1月に106円まで急落した。その後、世界景気の回復を映した原油価格の反発につれて、ガソリン価格も再上昇。12年秋以降は1ドル＝78円台から同100円強まで円安が進み、原油輸入コストは1リットル当たり15円前後も高騰した。

今年4月以降は増税が直撃。揮発油税（同53.8円）は据え置きながら、消費税率が5％から8％へ上昇。加えて、石油石炭税が地球温暖化対策税の上乗せ（同0.25円）で同2.54円に上がり、計約5円の増税となった。