「電機の試練」大手8社襲うリーマン以来の難局

長期戦も予想される中、耐え抜く力はあるのか

過去の深い傷がようやく癒えてきたところに、危機が再びやってきた(デザイン:熊谷 直美)

新型コロナ禍で多くの企業の業績が悪化している。電機業界も例外ではない。前年度(2020年3月期)決算では、大手8社(ソニー、パナソニック、シャープ、日立製作所、東芝、三菱電機、NEC、富士通)のうち、NEC、富士通を除く6社の当期純利益が減少した。

しかし、これは序の口である。コロナ禍の影響で本当に苦しむのは今年度(2021年3月期)だ。業績予想を出せない企業が上場企業のうち約6割に上っている。電機でも対応が分かれ、業績予想を出した企業も達成に確信があるわけではない。その多くが足元の2020年4~6月期をボトムとみているが、第2波、第3波がいつ来るかは読めず、さらに「車載市場は厳しい状況が続きそうだ」(日立製作所幹部)との声もある。

過去10年の累計純利益1兆円超えは大手8社中3社のみ

『週刊東洋経済』は6月15日発売号で、「電機の試練」を特集。過去の巨額赤字で深い傷がようやく癒えてきたところに、再びやってきた危機。新型コロナウイルスがやっかいなのは感染が収束しない限り、先行き不透明感が長く残ることだ。長期戦になることが予想され、今回の危機による落ち込みは過去最悪だったリーマンショックを上回るという見方も少なくない。

電機各社はこれまでの構造改革でコロナ禍に耐え抜く力ができているのか、そしてアフターコロナを見据えた将来戦略をどう立てようとしているのか。ヘルスケアや半導体製造装置、電子部品など日本企業が強さを発揮できそうな分野も少なくない。特集では待ったなしの各社の現状や課題について、経営者インタビューも交えながら徹底検証した。

過去20年の歴史を振り返ると、ITバブル崩壊、リーマンショック、東日本大震災と、3つの大きな危機を経験した電機業界。人員削減や事業構造の見直しなどを進めて乗り越えたが、収益力には明らかな差も出てきている。2000~2020年の累計純利益で、1兆円以上を稼いだのは大手電機ではソニー、日立製作所、三菱電機のみだ。

特にソニーと日立は、リーマンショック後に大きく変わった。それは営業利益率などに如実に表れている。ソニーはゲームに代表される、継続的な取引で収益を上げる「リカーリングモデル」に移行して復活。半導体の主力となるCMOSイメージセンサーもスマホカメラ向けに躍進しており、2020年3月期の営業利益率は10%を超えている。

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コロナ危機の自動車部品メーカーへの影響は、過剰な設備と人員を抱えていた日産系でとくに深刻。比較的堅調だったトヨタ、ホンダ系も無傷ではありません。世界レベルでの技術開発競争は激化の一途で、生き残りへの再編と淘汰が始まろうとしています。