東芝が復活を賭ける｢地味な稼ぎ頭｣の正体 メモリ事業分離後に残った｢最後の半導体｣

すべてクリーンルームになっている加賀東芝エレクトロニクスの製造ライン（写真：東芝デバイス＆ストレージ）

同じ東芝の半導体事業で、業績の明暗が大きく分かれている。

東芝は2018年6月に、虎の子だった半導体メモリ事業「東芝メモリ」を売却した。当時は東芝の営業利益の大半を占めており、反対の声も少なくなかったが、データセンターやスマホ向けなどでメモリの需要が落ち込み、東芝メモリホールディングスは2019年1～3月期に連結営業損益が284億円の赤字に転落した。その一方、東芝に残った半導体事業の一部は底堅く推移している。

東京・羽田空港から約1時間。小松空港から車で約30分走ると、最先端工場が集まる約23万平方メートルの広大な敷地が見えてくる。東芝のディスクリート（単機能）半導体製造拠点の総本山、加賀東芝エレクトロニクス（石川県能美市）だ。ここ数年、この旗艦工場では24時間のフル稼働状態が続いている。

自動車向けパワー半導体が牽引

特に好調なのがパワー半導体と呼ばれる製品群だ。交流と直流など、電力を制御・変換するスイッチのような役割をする半導体で、LSI（大規模集積回路）のようにさまざまな半導体を組み合わせた複雑な機能や大きな容量を記憶する機能はない。人体にたとえると、LSIの一種であるメモリやCPUが頭脳であるのに対して、パワー半導体は実際に手足を動かす筋肉や心臓に近い。

パワー半導体の中でも牽引役は自動車向けだ。環境規制対応等で増えているハイブリッド車（HV）や電気自動車（EV）向けなどに搭載されているインバータ機器への採用が拡大している。これら電動化された自動車はエンジンではなくモーターを使って走行するため、電気の使用量も多い。パワー半導体が搭載されたインバータは状況に応じてモーター回転数を最適化でき、省電力化できるのが特徴だ。

世界的な調査会社ガートナーによると、世界の半導体市場は2017年から2022年までの5年間の年平均成長率が5.1％と予測されている。メモリは浮き沈みが激しい一方、パワー半導体を含むメモリ以外の半導体市場は右肩上がりで安定している。

加賀東芝エレクトロニクスの徳永英生社長は｢車載向けは、品質が絶対的に重要視されているほか、安定的な長期供給が求められる。当社はそうしたニーズに対応していけることが強み｣とした上で、｢メモリは足元で価格が下がっているが、パワー半導体は逆に値上げを提案してのんでもらっている｣と自信を深める。