コロナとSDGsで｢企業変革｣は待ったなしだ 伝説の経営コンサルが説く未来戦略のすすめ

アフターコロナ時代に企業はどのように変革し、持続的成長を目指していくべきでしょうか？（写真：metamorworks／iStock）

危機をトリガーに変革力を高めよ

「コロナエフェクト」が猛威を振るっている。この戦後最大の危機をいかに乗り越えるかが、焦眉の課題だ。しかし、より大局的な視点に立てば、この危機をいかに機会に変えるかが知恵の絞りどころとなる。

歴史を振り返れば、日本は天変地異のような出来事（いわば「外圧」）に遭遇するたびに、進化を遂げてきた。黒船が契機となって、「東洋の奇跡」と呼ばれる日本の近代化がスタートした。昭和においても、敗戦、ドルショック、オイルショックなど、幾多の危機の波を乗り越えて、日本企業群は競争力を磨き上げ、世界のフロントランナーに躍り出た。

平成に入って、この成功パターンが通用しなくなったように見える。平成ボケとでも呼ぶべき「失われた30年間」である。しかし、その間でも、阪神・淡路と東日本の大震災、バブル崩壊、リーマンショックなどといったメガトン級の危機に見舞われた。そして、その中で、大きく変革を遂げた一握りの企業は、異次元の成長を遂げてきている。

例えば、ファーストリテイリングは、「ライフウェア」（究極の普段着）というコンセプトを掲げ、「服を変え、常識を変え、世界を変えていく」という高い志（パーパス）の下、デフレ基調と新興国市場の台頭を追い風に快進撃を続けてきた。

B2Bの世界では日本電産である。抜本的な固定費削減（同社ではWPR［ダブル・プロフィット・レシオ］と呼ぶ）と製品、市場、顧客を「ずらす」戦略（同社では「3新」と呼ぶ）で、タイの大洪水、リーマンショックという未曽有の危機を、非連続な成長機会に転換し続けてきた。