「VR」使った住まい選びがコロナ禍で注目の事情

住宅・不動産業界がVRに熱い視線を送る背景

ナーブのVRを使った内見の様子(画像:ナーブ提供)

新型コロナウイルス対策で、外出自粛、3密回避という状態が続いている。一方で、仕事や学校の都合などで住み替えをする人、収入減少などでより低額な賃貸に住み替えを考えている人などもいるだろう。

外出はしたくない、住まい探しで多くの人と密接な関係を持ちたくないという人にとって、住まい探しが難しい状況になっている。その解決策の1つになると考えられるのが「VR内見」だ。

VRとは? 住まい選びに役立つ?

VR(Virtual Reality)とは仮想現実のこと。360°パノラマ写真やCGを使って3次元空間を創り出し、3D対応のVRゴーグルやヘッドセットなどの専用機器を通して、空間の疑似体験ができる。2016年は、“VR元年”といわれ、ゲームなどアミューズメント分野でVRが普及したのを皮切りに、住宅分野にも広がりをみせた。

例えば、筆者が以前勤めていたリクルート住まいカンパニーでも、「SUUMOスコープ」と名付けたVRゴーグルを通して、スマホを使って新築マンションのモデルルームをVRで内見できる特集を組んだ。

VRの特徴は、離れた場所にあたかもいるような臨場感を得られること。視界にはその空間しか映らないので、没入感を得られることも特徴だ。“360°パノラマビュー”も、同じように360°の室内の様子を見ることができるが、両目の視野角の差異を利用してVR端末で3D映像を見ることで立体感が生じるというのが、大きく違う点だ。

2018年11月にスタイルポートが実施した「住まい選びに関する消費者意識調査」によると、新築マンション選びの際にVRで内見できるコンテンツがあれば、役立つと思うと回答した人が88.8%(非常に役に立つ43.2%・やや役く立つ45.6%)だった。

デジタルテクノロジーの進化に加え、カスタマーからの支持も得られることで、話題性が先行していたVRが、次第に賃貸物件や中古物件、新築分譲物件など幅広い分野で活用されるようになった。2019年7月に公表された『令和元年版国土交通白書』でも、「新技術とその活用等による『時間的・場所的な制約』からの解放」という項目で、VRが取り上げられたほどだ。

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