だが、ホンダ系3社との統合について、あるアナリストは「自動車事業は変動リスクが高く競争も厳しい。遠ざけるべきだったので(今回の統合は)違和感がある」と指摘する。
日立の自動車事業は利益率が低く、ホンダ系3社との統合により、日立の売上高に占める自動車部品の割合は1割から2割へ高まる。これに対して、日立の東原敏昭社長は「車は今後(電動化部品を介して)ソフトウエア化していく。そこでルマーダを使って走行データなどの情報を集中し解析すれば、故障予知などの付加価値が提供できる。そのためにはデータが必要でスケールを大きくしないといけない」と話す。
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