グーグルと別れても､ゼンリンが案外しぶとい 1000人が足で築いた地図で競合も抜き去る

ゼンリンは1000人もの調査員を動員し、日々測定している。コンビニのトイレの有無から、店舗の営業時間まで、その詳細さは群を抜く。地図作成のノウハウの固まりだ（写真：ゼンリン）

あの米グーグルが扱う「グーグルマップ」に、この3月から異変が生じている。日本の地図から道路が一部消えたり、停留所などの表示が消えたりするなどの”不具合”が発生している、というのだ。これには、今まで地図情報を提供していたゼンリンに対して、グーグルが契約見直しを迫った、との見方がもっぱらである。

ゼンリンが自社の地図情報をグーグルに提供したのは2005年から。人手によって道路や標識を実地で確認しており、国際的に比較しても、地図の正確さや緻密さには評価が高い。日本のユーザーが求める水準も高かったが、ゼンリンはそれに応えてきた。が、ストリートビューなどIT技術を駆使して情報を集めるグーグルが進化とともに、自前のサービスを持ちたがるのは当然で、グーグルも今回、オフラインマップなど新たな機能の追加を予定している。ゼンリンも自社の有料アプリを展開しており、この部分でマイナス面が大きかったのも事実だろう。

【2019年4月1日17時20分追記】初出時、オフラインマップの機能追加について誤りがありましたので、表記のように修正しました。

もっとも、契約自体は残っているもようで、グーグルマップの利用規約にもゼンリン地図に基づくとの記載がある。あくまでもグーグル側の判断のようだ。ゼンリン側も、どの部分を使ってどの部分を使っていないか、知らされていない。ただ、地図の使用にはクレジットを出す条件があり、地図などに付いている(C)ZENRINの表示が現状で外れていることについては、すでに把握しているという。

グーグルでない相手を提携先に選択

それにしても、今回のグーグルマップ騒動、裏を返せば、ゼンリンの”存在感”を改めて見せつけたとも言える。1000人もの調査員を動員し、全国をくまなく調査するゼンリンは、地図作成のノウハウの固まり。もともとゼンリンからすれば、収益性の高い他のBtoBビジネスが拡大しており、グーグル依存度は高くない。

不具合のあった3月、ゼンリンは米マップボックスに地図情報を提供することが明らかになっており、グーグル以外にもいわば”保険”をかけた格好だ。さらに先を見通せば、グーグルのような無料広告モデル（グーグルはゼンリンに利用料を支払い）と今後一線を画し、ゼンリンにとって、付加価値の高い地図は「有料」というビジネスモデルを取り戻す、いい契機になるのかもしれない。

とはいえ、世界のグーグルに対峙できるとすれば、日本でせいぜい1社だろう。実は国内の地図2大大手、ゼンリンと昭文社では、ここにきて大きく明暗が分かれている。

この2019年3月期、住宅地図やカーナビ用地図に強いゼンリンが利益を続伸させる一方で、昭文社は3期連続営業赤字が確実視されている。収益力改善のため、重荷となっていた人件費の削減に向けて、3月末で96名の希望退職を実施した。

書店では地図『マップル』が有名な昭文社だが、そこには地図業界全体を取り巻く大きな構造変化が起きていたこともまた、見逃せない。