新聞やラジオ局がチャンネル持つVoicyの正体

入念な準備は必要なく収録から配信まで簡単

株式会社VoicyのCEO・緒方憲太郎さん(写真:news HACK by Yahoo!ニュース)
音声メディア業界の中で急速に存在感を増しているVoicy。人気パーソナリティーーを数々輩出するほか、最近では企業が次々にチャンネルを持ち始めています。
さらには日本経済新聞やスポーツニッポンといった新聞社のほか、ラジオの放送局である文化放送などのメディア企業までがVoicyにチャンネルを開設するのはなぜなのか? その目的と背景、さらには音声メディアの今後の可能性について、株式会社Voicyの緒方憲太郎CEOにお話を聞きました。

ライフフィットメディアを創り出すために考えたこと

――まず、Voicyというサービスを立ち上げることになった着想から教えてください

現在、事業の柱は大きく2つで、1つはボイスメディアとしてのVoicyの運営・開発、そしてもう1つが音声配信のインフラ開発です。僕が起業前にイメージしていたのはどちらかというと後者で、例えばApp Storeのように世界に広がる社会インフラを、人生を賭けて作ってみたいという思いがありました。

本記事はnews HACK by Yahoo!ニュース(運営:ヤフー)の提供記事です

世の中のデータというのは、手で作って目から入れるものか、あるいは口で発して耳から入れるものに限られています。両者を比べると、コンテンツを動画やブログで伝えるよりも、口でしゃべって音声で伝えるほうが圧倒的に楽なのは言わずもがなです。それにもかかわらず、音声コンテンツがほとんど使われていないのは、配信のプラットフォームが受信者側に向けたサービスばかりで、発信者のためのツールがほとんどなかったからでしょう。

世の中には希有な体験をしている人や誰にとっても面白い話ができる人が大勢いるのに、それが酒場のトークだけにとどめられているのはもったいないと感じたことが、Voicyのヒントになりました。

――たしかに、発信側にまわるというのは大きなハードルがありますよね。

作り手からすると、コンテンツを動画やテキストにまとめるには一定のスキルと労力が必要です。とはいえ、自ら積極的に音声コンテンツを発信しようという人はやはり少数。結果として大半の面白い話が埋もれてしまっています。そういった“資産”を活用しないのは非常にもったいないことですよね。

その意味で株式会社Voicyは、課題解決型ではなく、価値創造型のベンチャー企業だと言えると思っています。

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