転職で給料を上げる人と下げる人の決定的な差 業界か職種のいずれかを変えるのが近道だ

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新田裕司さん(仮名、30歳)は、化粧品メーカーで営業職や経営戦略室の経験を経て、大手情報メディアへの転職を実現。営業職として年収は350万円から450万円に上がったが、営業の成果は自分の実力より、媒体のブランド力による部分が大きいと感じていた。そんなとき、広告代理店が募集するスポーツに関わる業務の求人広告に目が留まったという。

すぐに応募し、2回の面接を経て採用に至った。スポーツへの思いやこれまでの営業や企画の経験が評価され、年収700万円と、最初に勤めていた会社の年収の2倍にまでアップした。

「今できていることに、新しくやりたいことを加える。転職はそのための手段。そうやって得意とするスキルを積み重ねていけば、年収はおのずと上がっていく」と新田さんは自身の転職を振り返る。

キャリアアップ志向が給料アップには重要

将来のステップを見据えて転職したものの、給料アップに成功した例もある。

渡辺かよさん(仮名、32歳)は、人材サービス企業から大手商社へ転職。営業から人事に仕事も変え、年収は600万円から650万円にアップした。

ただ、「年収にはあまりこだわっていない」と話す渡辺さんは、あくまでも「選択肢を多く持つ人材」になれる仕事を探したという。人材業界と営業職は候補から外し、自発性や実行力を生かせる環境や、チャレンジしやすい土壌がある今の会社を選んだ。

そうしたキャリアを積んでいけば、連動して年収も上がっていくかもしれない。

専門性を極めたい、スキルを積み重ねたい、選択肢を増やしたい……。いずれのエピソードを見ても、給料アップだけが目的ではなく、キャリアップを図りたいという共通点が垣間見える。

最近は、キャリアアップや、職場環境を変えるためという理由で転職するケースが増えている。給料アップの成功者は、自分が会社でどう貢献できるか、新しい仕事をキャリアにどう繋げていくかというビジョンが明確に描けている。その考え方が評価されて給料アップにつながっているのだろう。

『週刊東洋経済』は9月28日号(9月24日発売)の特集は、「給料 最新序列」です。
宇都宮 徹 東洋経済 記者

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うつのみや とおる / Toru Utsunomiya

週刊東洋経済編集長補佐。1974年生まれ。1996年専修大学経済学部卒業。『会社四季報未上場版』編集部、決算短信の担当を経て『週刊東洋経済』編集部に。連載の編集担当から大学、マクロ経済、年末年始合併号(大予測号)などの特集を担当。記者としても農薬・肥料、鉄道、工作機械、人材業界などを担当する。会社四季報プロ500副編集長、就職四季報プラスワン編集長、週刊東洋経済副編集長などを経て、2023年4月から現職。

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