外国人客はバスを「グーグルマップ」で検索する

岐阜県・馬籠宿の路線バス調査で見えたこと

グーグルマップの経路検索を利用する人が多い背景として、鮮度が高く確実な時刻情報を期待しているというニーズが推測される。「鮮度の高い情報提供」という点は、事業者側にもメリットがあると思われる。変更した時刻データがすぐに反映できるためだ。

また、「鮮度の高い情報提供」として最近グーグルマップで注目されているのは「アラート」の機能だ。

例えば、北恵那交通は年末年始の運行や、センター試験向けに会場へ向かう路線の増発運転についての告知をグーグルマップの経路検索に出した。また、群馬県の永井運輸は昨年9月に行われた大型のライブイベントでTwitterとグーグルマップのアラート機能双方を駆使した案内を行ったところ、Twitter上で大いに感謝の声が同社に寄せられ、こうした情報発信の効果がはっきりと表れた。

観光立国の施策にも

筆者は昨年5月20日に東洋経済オンライン記事「「グーグルマップ」に載るとバスは便利になる」を公開したが、その後、各地域のバスで急速にGTFS-JPの整備やグーグルマップへの掲載の取り組みが広がった。

2018年10月に行われた馬籠線利用者アンケートの様子(写真:中津川市)

佐賀県と群馬県では全県的なバスのオープンデータ整備が行われ、12月には日本で初めての高速バス路線事業者によるデータ掲載が日本中央バス(群馬県)によって行われた。夜行バスを7路線11系統を運行する同社にとっては宣伝効果も期待できそうだ。今年も富山県や沖縄県でデータが整備される予定だ。また、社内で利用するデータ整備はほぼ進めており、効果的なところからグーグルマップに載せていく予定という事業者もあると聞く。

訪日外国人へも効果のあるグーグルマップへの情報掲載、そして基となるバスのデータ整備。バス事業者がそれぞれ工夫を凝らして取り組む流れが生まれつつある。訪日外国人対応としてデータ整備を日本全国で一気に行い、「どこに行くバスも検索でわかります」とアピールするというのも、訪日観光客4000万人を目指す「観光立国」の施策としては十分にありうるのではないだろうか。

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