「グーグルマップ」に載るとバスは便利になる

手間のかかるデータ作成をどう乗り越えるか

青森市内を走る青森市営バス(写真中央)。今年4月からGoogleマップでの検索に対応した(筆者撮影)

いま、地方のバス会社では「Googleマップ」上でバス停位置や時刻表を検索可能にすることで、利用者を増やそうという取り組みが始まっている。

視聴行動分析サービスを提供するニールセンデジタルが昨年行った調査では、2017年に日本でGoogleマップのアプリを利用した人は約3300万人(月平均)と見積もられている。「Googleマップ」に情報を掲載することは、それだけの人にリーチできる可能性があることを示している。

Googleマップでのバス情報は、現在でも都市部を中心とする一部のバス事業者については経路検索サービス提供企業からのデータを利用することで、時刻表表示や経路検索に対応している。しかし、地方のバスの多くはまだまだ対応していないのが現状だ。

どうすればGoogleマップに載る?

そこでGoogleは、パートナーとなった交通事業者から直接情報を集める仕組みを作っている。Googleと交通事業者が契約し、指定されたURLに「GTFS」(General Transit Feed Specification)と呼ばれる形式のファイルを置くことで、自動的にGoogleマップに情報が掲載され、ダイヤ改正などでファイルを更新すれば反映されるというものだ。リアルタイムの情報を提供するファイル形式を整備すれば、バスの遅れまで反映した経路検索が可能になる。

この「GTFS」という形式は、2005年に米オレゴン州ポートランドにある鉄道事業者「TriMet」とGoogleとの共同事業で生まれた。TriMetの従業員がGoogleマップを公共交通の移動にも役立てたいという想いを持ったところからはじまり、ポートランドのほかの事業者、そしてアトランタと続けて整備された。現在アメリカ国内にあるほとんどの交通事業者ではGTFS形式のデータが利用され、全世界では約900の交通事業者で使用されている。

次ページ日本でも進むバス情報データ化の取り組み
鉄道最前線の人気記事
トピックボードAD
関連記事
  • 世相をリアルに映し出す 流転タクシー
  • 新型コロナ、長期戦の混沌
  • 最新の週刊東洋経済
  • コロナ後を生き抜く
トレンドライブラリーAD
人気の動画
優秀なはずの上司の下で部下が育たない根本理由
優秀なはずの上司の下で部下が育たない根本理由
面接や説明会で採用者が嫌う「9つのNG質問」
面接や説明会で採用者が嫌う「9つのNG質問」
海外マネー流入!外国人に買われた日本企業20社
海外マネー流入!外国人に買われた日本企業20社
会社にとって「一番お荷物になる社員」5つの条件
会社にとって「一番お荷物になる社員」5つの条件
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
トレンドウォッチAD
生前贈与がダメになる<br>相続の新常識

相続をめぐる環境が激変しています。年110万円まで非課税だった生前贈与が税制改正により認められなくなる可能性も。本特集では相続の基本から、よくあるトラブルと解消法、最新路線価に基づく相続税額、さらに生前贈与の将来動向まで取り上げました。

東洋経済education×ICT