7月1日は19年相場で最も重要な日かもしれない 投資家が絶対に見逃せない｢3つのポイント｣

G20終了後、トランプ大統領は板門店で北朝鮮の金正恩委員長と会談。米中貿易戦争が予想通り｢休戦｣となったことで7月1日のマーケットは大きく動く可能性がある（写真：ロイター／アフロ）

G20での米中首脳会談が開かれるかもわからない、不透明な状況の中で迎えた先月の6月相場。アメリカの市場も一喜一憂を続けたが、結果は他がうらやむ予想外の強さとなった。

強かった米6月相場、｢米中一時休戦｣も想定通り

今から約1カ月前、5月31日のNYダウ工業株30種平均は354ドル安の2万4815ドルと、1月31日以来4カ月ぶりに2万5000ドルの大台を割り込み「セルインメイ」の様相だった。

だが6月を終わってみれば2万6599ドルと、月間上昇幅は1785ドル、率にして7.2％の上昇相場だった。これは、2015年9月30日のダウ1万6284ドル、10月30日の1万7663ドルの上昇率約8.4％以来、3年8カ月ぶりの大きさだった。上昇幅としてはこの2015年10月をはるかに上回る最高水準の「強い米株」を示した。上半期上昇率（14％）においては、なんと20年ぶりの快挙である。

そして、香港紙サウス・チャイナ・モーニング・ポストが、「米中両政府は貿易戦争一時休戦で暫定合意」「ドナルド・トランプ大統領は制裁第4弾の発動延期を決めた」などの「すっぱ抜き」報道で始まった6月27、28日のG20大阪サミット。米中首脳会談の内容は、正に報道の通りだった。

トランプ大統領は、対ロシア、対トルコとの会談もそつなくこなし、G20閉会後すぐに韓国へ飛び、38度線を越え金正恩朝鮮労働党委員長と電撃会談を行うなど、大統領選へのアピールは盤石だ。筆者に言わせれば安倍晋三総理も、参議院選挙の基礎が固まったとにんまりの気持ちではないか。

さて、ここからが重要だ。5月は大型連休明けの7日から、6月は「3日新甫」でのイレギュラーな形で始まった相場だった。相場格言に「二日新甫（市場が2日以降に始まる月の相場）は荒れる」とあるが、日本の投資家にとっては参加のタイミングがつかめない失望感の強い相場だった。

そこへ行くと7月は正常に1日から始まるため、前2カ月の反動的期待感が出ている。しかし、本日7月1日は本年最大の変化日になると筆者は見る。