｢インターンシップの受入枠が多い｣TOP100社 受入人数で見える企業のインターンへの姿勢

インターンシップを開催するには、多くの社内の人材を投入しなければならない。受け入れ人数が多いということは、インターンシップを積極的に行っている会社だといえる。なお、受け入れ人数のほかに、従業員数と採用数についても記載している。採用数を大きく上回るということは、多くの学生に自社への興味を持ってもらいたいという姿勢の表れだろう。

1000人以上受け入れる企業は37社となった。トップのジェーシービーは1万2300人で唯一の1万人超えだ。1dayワークショップと3dayインターンシップを開催する。

2位のニトリグループ（受け入れ人数8000人）は、複数のインターンシップを全国主要都市で開催している。また、選抜があるものの合宿タイプも設定している。

トップ10は、3位に明治安田生命保険、キーエンス（ともに受け入れ人数5000人）、5位ベネフィット・ワン（3500人）、6位ゆうちょ銀行（3160人）、7位三井住友海上火災保険（2500人）、8位三菱電機（2470人）、9位総合メディカルグループ（2270人）の順。10位は受け入れ人数2000人で、日本生命保険、清水建設、SCSK、ローソンが並んだ。

従業員数より受け入れ人数が多い企業も

従業員数より受け入れ人数が多い企業は10社（1位ジェーシービー、2位ニトリグループ、4位キーエンス、5位ベネフィット・ワン、9位総合メディカルグループ、16位国際石油開発帝石、21位豊島、29位ジェイアール東海ツアーズ、63位伊藤忠建材、77位アドバンスクリエイト）となった。

当然、ランキングには登場しない企業においても、少数精鋭で就業体験するインターンシップを実施している企業もある。2021年からの採用ルールは、政府が企業に要請する形になったが、その要請の中では、就業体験を伴わない場合は、インターンシップと呼称しないように求めている。つまりインターンシップにも「質」が求められているということだ。

今後、就業体験を伴うプログラムが充実することになるだろう。会社にとっては負担が重くなるが、学生にとっては実際の現場がわかるいい機会となる。開催時期は、夏休み、冬休みと授業がないシーズンに実施されることが多いので、インターンシップに参加し、会社研究に役立ててほしい。