極寒に喘ぐデジカメ業界、頼みの一眼レフもついに失速!!

　デジカメも年末商戦は惨敗--。０８年１１月のデジタルカメラ生産・出荷は、コンパクト、一眼レフともに前年同月実績を大幅に割り込む、ショッキングな結果となった。

カメラ映像機器工業会（ＣＩＰＡ）がまとめた同月の総出荷金額は、コンパクトタイプが前年同月比１８．４％減の１４２６億円、一眼レフタイプが同２５．１％減の３９５億円となった。このうち金融危機の震源地である北米は、コンパクトが前年同月比３７．３％減の３５４億円、一眼レフが同２８％減の１２３億円と急落している。

デジカメ各社は、１０月頃から年末商戦向け戦略製品を精力的に作り始めていたものの、１１月になって販売にいきなりブレーキが掛かった。デジカメ用シャッターで世界シェア１位の日本電産コパル・井澤茂社長は「１０月まではデジカメ業界は本当に好調だった。１１月１０日を過ぎて、デジカメ各社の在庫調整がドーンと始まった」と証言する。

特に驚くのは、絶好調だったはずの一眼レフの急失速だ。１０月の総出荷金額は前年同月比３４．４％増と依然大幅な成長を示していただけに、１１月の失速が、予測不能の急激なものだった事は想像に難くない。

「コンパクトデジカメは１００ドル前後の安価なものを中心に、金額はともかく、販売台数はそこそこ出ている。だが、一眼レフは高価なだけに、予想以上に販売が落ちているようだ」（データ会社テクノ・システム・リサーチ・大森鉄男研究員）。

コンパクトデジカメは新機能開発が打ち止めとなり、日本を始めデジカメ普及国は０８年初頃から成長がマイナスへと転じつつあった。その中で、新たな牽引役としてデジカメ各社が期待を寄せていたのが、女性など従来一眼レフに興味を持っていなかったエントリー層を取り込んで、急成長を続けてきた一眼レフカメラだ。その一眼レフの成長が期待できなくなれば、各社は当面の戦略を大きく修正せざるをえなくなる。

もっとも、本当に寒風が吹き荒れることになるのは、この１～３月期だ。各社が年末商戦に向けた生産を行っていたにもかかわらず、予期せぬ需要収縮が急襲。各社の年末商戦の販売実績はまだ公表されていないが、かなり厳しい結果に終わったと見られ、流通在庫を含めると、各社の在庫は膨れあがっているはず。「１～３月は在庫が掃けるまで待つほかなく、工場の稼働率は、せいぜい５０％程度となる」（日本電産コパル・井澤茂社長）という。

１月末からキヤノン（１２月決算）をはじめ、デジカメ各社の０８年４～１２月期業績が発表される。年末商戦の惨状とデジカメ市場を支える主役不在をを反映した結果と通期予想になることは必至だ。

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（桑原　幸作　＝東洋経済オンライン）