日本で｢病院が足りてない町｣は一体どこなのか 市町村別の全国偏差値をマップで見てみよう

あなたの町の病院は足りている？（写真：kokouu／iStock)

病院は身近にあって当たり前。日本は、世界的に見ても「病院天国」といってよい。しかし、人口減少や医師の働き方改革によるコストアップなど、病院を取り巻く環境は年々、厳しくなっている。

いつも行っていた病院が突然なくなる――。そんな日が現実味を増している。2月4日発売の『週刊東洋経済』では、「病院が消える」を特集している。

患者が気になるのは、「自分の住む町の医療サービスは充実しているのか」ということ。日本は人口当たりの病院数が韓国に次いで多いが、国内では偏在が起きている。病院が足りていない地域、過剰な地域はどこか。

医療経営コンサルティングの「グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン」の協力で、①急性期病床（急患や重症な病気に対応）数、②回復期病床（急性期の後の治療に対応）数、③常勤医師数について、市町村ごとに偏差値形式で計算した。

郊外のベッドタウンで病院が不足

偏差値は、平均50と置いたうえで、それぞれのデータの平均からの隔たりを測るもの。今回の偏差値で、どの数値からが過剰あるいは不足とは言い切れないが、偏差値が70に近い、あるいは40に近いということは、医療資源（病院と医師）が全国平均よりかなり乖離（かいり）していることを示している。

『週刊東洋経済プラス』では、マップでわかる「急性期病床数」「回復期病床数」「医師数」の全国偏差値を公開中だ

本特集に併せて『週刊東洋経済プラス』で公開した二次医療圏マップ（https://toyokeizai.net/sp/visual/tkp/medicalarea/）は、人口10万人に対する、①急性期病床数、②回復期病床数、③常勤医師数、の3つについて、国の公開データを基に計算した。地域性を示すため、人口動態を基に都市区分を「大都市」「地方都市」「過疎」に分類している。

医療資源が不足している地域は、急性期病床、回復期病床、常勤医師数がいずれも、全国平均（偏差値50）より見劣りする地域だ。