【産業天気図・半導体】半導体需要の低迷が長期化、０９年前半も「雨」が続く

予想天気

08年10月～09年3月	09年4月～9月

半導体業界の２００８年度後半の見通しは従来通り「雨」、続く０９年度前半の見通しは従来の「曇り」から「雨」へと変更する。理由は半導体需要の低迷長期化だ。
　
　半導体産業の見通しについては、２種類の考えがあった。ひとつは供給側を重視する見方。たとえば半導体受託製造世界首位の台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）の蔡力行（リック・ツァイ）ＣＥＯは、「半導体産業は過去の経験に学び、今回は景気減速に合わせ迅速な生産調整を実施してきた。その結果、半導体メーカーから電子機器受託製造メーカーや完成品メーカーまでサプライチェーン全体の在庫は０１年のＩＴバブル崩壊当時と比べれば低水準」とする。

もうひとつは需要側を重視する見方。「今回の景気悪化による需要縮小は、どのくらいの落ち込み幅で、いつまで続くか、計り知れない」（半導体製造装置メーカー役員）といった具合だ。その後、ＴＳＭＣでさえ、１２月１日には１０～１２月期の業績見通しの下方修正を余儀なくされた。結論として、需要急落に直面した半導体産業は、従来にない勢いで減産に次ぐ減産に踏み切っている、ということになる。
　
　では半導体産業の減産が今回はなぜ従来になく速いのか。半導体ウエハ大手によれば要因はふたつある。ひとつの要因は「ファブレス半導体企業の比重が高まったこと」。設計・開発に特化するファブレス半導体企業は自社工場はもちろん倉庫も持たない身軽さが身上だけに、需要減少が見込まれると受託製造企業への発注を即座に減らす特性がある。そうした特性を持つファブレス半導体企業の占める比重は０１年のＩＴバブル崩壊当時の約１３％から前０７年には約２２％に上昇したと推定されているためだ。

もうひとつの要因はサプライチェーンマネジメントのソフトの進歩だ。各社ともこうしたソフトの導入によって、在庫削減指示を直ちに実施するようになった。こうした理由から、景気後退に沿う格好で今後も半導体産業の市場規模は縮小すると見込まれる。
　
　とりわけ日本勢は３つの逆風に直面している。
　
　逆風の第１は円高だ。半導体産業の展望を最大公約数的に示すのが主要６６社が参画する世界半導体市場統計であり、１１月１８日公表の「２００８年秋季半導体市場予測」では０８年の世界市場は前年比２．５％増の２６１９億ドル、０９年は同２．２％減の２５６１億ドルと５月時点の予測から下方修正され、うち０９年は０１年以来８年ぶりのマイナス成長とされた。

しかも、それを円換算するとさらに状況の厳しさがわかる。０８年は円高による換算目減りもあり同７．４％減の２７兆８７０１億円、０９暦年は同１．０％減の２７兆５８７２億円と２年連続の縮小見込みだ。しかも足元の日本市場はさらに厳しい。世界市場に占める日本市場の比重が０１年当時の２３．８％から１８％台へと低下傾向にあることも加わり、日本市場の０８年は同８．５％減の５兆２５８５億円、０９年は同２．６％減の５兆１２０４億円へ縮小との予測だ。これが日本勢の業績を直撃する。
　
　逆風の第２は需要構造の異変だ。日本勢は１９９０年代前半まではＤＲＡＭなどパソコン向けに注力し、それが挫折した９０年代後半以降はデジタル家電向け、加えて２０００年代後半以降は車載電装品向けに活路を見出してきた。だが今やその車載電装品向けも厳しい。「納期３カ月前に来る自動車メーカー側からの内示情報に従い見込み生産するが、納期前日に来る確定注文が内示情報より下振れしていることが最近は常態化してしまった」（半導体商社）という。トヨタ自動車はじめ車載電装品向けは半導体産業にとって需要の安定性が魅力だったが、その期待は砕かれてしまった。
　
　逆風の第３は設備投資の困難化だ。とかく日本勢は００年以降のファブレス企業と受託製造企業による水平分業化のなかで存在感を低下させてきたが、ここにきて再び垂直統合化への動きが見えてきた。世界最大級の半導体回路設計（ＩＰ）供給企業である英国アーム社ですら、「最先端の製造技術開発に取り組む半導体メーカーは世界で３、４社に限定されてきてしまい、そのなかの一社と密接な協業関係を構築する『再統合』が必要なことに気づいた」（同社）と話す。

かねて微細加工化はじめ製造工程技術に強みを持つ日本勢にとってこの「再統合」は本来ならば光明。だが今や半導体産業で最先端の製造技術開発に取り組む３、４社とは米国インテル、韓国サムスン電子、台湾ＴＳＭＣ、加えて米国ＩＢＭという海外勢４社だ。日本勢は総花的な経営体質のなかで半導体事業のみに資金を傾注することが難しく、伝家の宝刀である製造工程技術に磨きをかけられないためだ。おかげで約１０年ぶりの「再統合」の波に乗りきれない懸念がある。
　
　半導体国内首位の東芝＜６５０２＞の業績に関し、「東洋経済オンライン」では、会社側の通期営業益１５００億円の下方修正計画も達成は難儀と予想している。会社側計画では４～６月期実績で２０％低下、０８年４～９月期実績で２５％低下だったＮＡＮＤ型フラッシュメモリの前四半期比の価格が１０～１２月期には１０％低下となることが前提だが、それは期待薄と予想しているためだ。実際、室町正志・東芝副社長によれば「下期も予想以上の価格低下が続いている」。そして目下のところ「０９年後半からの再浮上が大きな目標」というのである。
（石井　洋平）