ブランド品リユース｢コメ兵｣巡る異変の真相 増収増益でも株価が急落､その主犯とは

コメ兵の店舗は一等地への大型店が中心。写真は2017年5月オープンの名駅店（写真：コメ兵）

フリーマーケットアプリ「メルカリ」などの台頭によって、中古品の買い取り・販売ビジネス業を取り巻く環境が大きく変わっている。そんな中、実店舗を構えて営業する事業者の中で、「勝ち組」と見られてきたブランド品リユース最大手・コメ兵の株価に異変が生じている。

11月9日の大引け後に2018年度第2四半期決算を発表した後、12日に株価は急落。一時243円安の1420円をつけた。その後も年初来の安値を再び更新するなど、株価の低迷が続いている。

第2四半期決算は、売上高233億円（前年同期比12.3％増）、営業利益4億8900万円（同6.7％増）と、期初計画（売上高229億円、営業利益4億7500万円）を上回った。しかし、第2四半期（2018年7～9月期）だけをみると、売上高は120億円（同10.4％増）、営業利益1億5900万円（44.5％減）と、業績上振れを期待していたマーケットの期待を裏切った。アナリストらが重視する粗利益率は、前年同期の27.4％から25.7％へ大きく低下し、買い取り競争の激化による業績減速懸念が一挙に浮上した格好だ。

競争激化で高まる危機感

粗利益率低下の理由について、コメ兵は「8月に入って天候不順や訪日客需要が一服し、販売が減速した。需要期の第3四半期（9～12月）に向けて在庫の鮮度を維持するため、滞留在庫の値下げやBtoB（業者間取引）を増やしたため」と鳥田一利取締役は説明するが、それでも市場の不安は払拭できたと言えるのかどうか。実際、石原卓児社長は「競争も、顧客の奪い合いも起きている。競争に勝つには高価格で買い取ることができるか、顧客にとって便利な場所に店舗があるかどうかが重要になってきている」と危機感を隠さない。

コメ兵が得意とするブランド品の場合、高額品であることや真贋の問題があり、メルカリなどの影響は実際にはほぼ皆無。では、何がコメ兵を脅かしているのか。