｢世界同時株安｣の裏に潜んだ5つの重大懸念 成長要因は残るがリスクも顕在化してきた

一時的な株安で止まるかどうか（写真：F3al2／iStock）

10月10日のアメリカ株式市場の大暴落をきっかけに、世界同時株安が起こった。10日のダウ工業株30種平均は前日比831ドル安に達し、日本株も日経平均株価で同915円安となった。中国や台湾もそれぞれ前日から5～6％と大きく下落した。

翌11日も、アメリカ株は545ドルの下落となり2日連続の下げとなった。これで2日連続の世界同時株安になるかと懸念されたものの、中国の上海市場が1％近い上昇を見せ、日経平均株価も103円80銭の上昇。英国など欧州株は下落したものの、ダウ工業株は3日連続の大幅下落を避けて287ドル高で終わった。

とはいえ、世界の株式市場をリードするニューヨーク市場が2日間で約1400ドル近い下げとなり、今後の株式市場の行く末に大きな不安を残した形だ。とりわけ今回の世界同時株安で心配されているのは、その本当の原因がよくわからないことだ。

ニューヨーク市場の暴落は、今年に入ってすでに3回目。800ドルを超える下落といっても歴代80位程度の下落にすぎない。今年に入ってからのアメリカ株下落の原因は、恐怖指数と呼ばれるVIX指数が急騰した2月の暴落をはじめとして、中央銀行に当たる「FRB（アメリカ連邦準備制度理事会）」による金利引き上げが原因だったと分析されている。

今回も米国債の金利上昇が引き金のひとつであったことは事実だが、はっきりしたことはよくわからない。その分析によっては大きな相場変動の前兆と見なければならない。絶好調のアメリカ経済だが、その先行きはあまり楽観視できないのかもしれない。

金利上昇、貿易戦争それとも過剰流動性の終焉か？

今回の世界同時株安の原因を何と見るかによって、株式市場の今後の動向は大きく変わってくる。現在分析されているさまざまな株価下落要因をピックアップしてみると、大きく5つあると筆者は考えている。

数多くの専門家が指摘する金利上昇への警戒感だが、ベンチマークである米国債の10年物の利回りが一定のラインを超えれば、投資家の資金はリスクのある株式市場から離れて債券市場にシフトするため、株式市場は下落すると見られている。実際、このところの米国債利回りは10月5日に3.23％に達するなど急上昇を見せた。10月10日までの10年物米国債の利回り上昇は、予想外に急激なものだったと言える。

とはいえ、過去の金利上昇と株価の動きを見てみると、実際にはもっと高いレベルの金利上昇が株価暴落のシグナルになっている。クレディ・スイスが調べた過去54年間の米国債利回り上昇と株価の関係では、「株式市場のリターンの転換点は米国債10年物の利回りが5％に達した時点」と分析されている。