チムニーは3度目の"結婚"で幸せになれるか 酒販チェーンが居酒屋業界の"暴れ馬"にTOB

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カーライルはチムニーの再上場によって約80億円を手にした。さらに、今回のTOBによって、約140億円が手元に転がり込む。MBOに際して約200億円を投じたが、そのうちの半分は借入金としてチムニーが背負うことになり、カーライルの負担は約100億円。つまり、カーライルは一連のチムニー株の売却によって、120億円近いリターンを手にすることになる。

協調路線を歩めるか

和泉社長はかつて東洋経済の取材に対し、「チムニーはずっと親会社の戦略に翻弄されてきた。独立企業として自分たちがどうやっていくかを考えてMBOを選んだ」と答えていた(参考記事:「上場廃止したチムニーが再上場した真意」)。

再び事業会社の傘下に入ることになったチムニー。理想的なパートナーとして、やまやと共存共栄の道を歩むのか。それとも、かつてのような資本政策の迷走が再び繰り返されるのか。まずはTOB成立後に本格化するという協業の検討作業が、両社のパワーバランスを読み解くヒントになるはずだ。

松浦 大 東洋経済 記者

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まつうら ひろし / Hiroshi Matsuura

明治大学、同大学院を経て、2009年に入社。記者としてはいろいろ担当して、今はソフトウェアやサイバーセキュリティなどを担当(多分)。編集は『業界地図』がメイン。妻と娘、息子、オウムと暮らす。2020年に育休を約8カ月取った。

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