ソニー、エレキ復活に「黄信号」 大幅下方修正で、利益横ばい計画は一転して減益に

ただ、その裏を返せば、残るエレクトロニクス（エレキ）製品のほとんどが計画未達に陥っていることになる。

3カ月おきに台数見通しを下方修正

実際、加藤CFOが挙げた製品群の通期売り上げ台数見通しは、3カ月ごとに下方修正を続けている。

10月のCEATEC JAPANで平井一夫社長はデジカメを手に満面の笑みを浮かべていた（撮影：尾形文繁）

PCは750万台（5月）→620万台（8月）→580万台（10月）といった案配だ。以下同じく、液晶テレビは1600万台→1500万台→1400万台、デジタルカメラは1350万台→1250万台→1200万台、ビデオカメラは300万台→250万台→230万台。そろいもそろって右肩下がりとなっている。

しかも、期初段階の売り上げ台数見通しも、決して大風呂敷を広げたものではなかった。高付加価値商品にラインナップを絞り込み、いたずらに数を追わない方針の下、PC、デジカメ、そしてビデオカメラについては、そもそも前期実績（PC760万台、デジカメ1700万台、ビデオカメラ370万台）よりも、低い目標値が掲げられていた。

テレビの黒字化は困難に

反転攻勢を狙った液晶テレビも結局、２度の下方修正の結果、前期（1350万台）レベルにとどまることになりそうだ。喫緊の経営課題と位置づけてきた、テレビ事業の黒字化にも暗雲が垂れ込めている。同事業は2013年4～6月期は52億円の黒字に浮上したが、同7～9月期は93億円の赤字に転落。上半期は水面下に沈んだ。