スバルのさえない中期計画が映す不安な未来 米国戦略は強気､先進技術の本気度には疑問

とはいえ、米国ではトランプ政権が自動車関税を現状の2.5％から25％に引き上げる検討を進めている。現地での生産能力を高めれば影響は抑えられるが、需要の変動リスクを考えると、当面は生産能力を維持していく考えだという。

今回の中期経営計画は、米国に関しては強気な姿勢が見られたものの、全体としては量的な成長より、信頼回復や販売店によるブランド力の訴求など、質的な改善を強調している。2020年度までの3カ年の売上高・営業利益や試験研究費等の計画は、2016年に発表した前回の中計における2018年度までの3カ年見通しと比較してほぼ変わらない。

先進技術の開発計画に新味なし

懸念もある。今後5年先をメドに市場に投入される、自動運転や電動化などの先進技術についての発表内容に新味がなかったことだ。

車とスマホやインフラをつなぐことで新たな機能を提供するコネクティビティについては、2022年までに日本・北米で販売する8割以上の新車で導入することを明らかにした。また今回スバルは初めて、「アイサイト」に代表される自らの高度運転支援技術を「自動運転」という言葉で表現した。