埼玉地場スーパー｢ベルク｣､快進撃続く理由 既存店売上高は｢60カ月連続｣で前年同月超え

埼玉を地盤とする食品スーパーのベルク。1959年の創業以来、閉店したのはわずか2店舗だけだという（記者撮影）

コンビニエンスストアやドラッグストアとの競争激化や、人手不足に伴う人件費上昇といった逆風が吹き荒れる食品スーパー業界。この厳しい環境下で、埼玉県を中心に106店を展開するベルクが快走を続けている。

同社が5月10日に発表した4月の既存店売上高は前年同月比1.3％増と、60カ月連続での前年同月超えを果たした。全体の業績も好調だ。今2019年2月期は売上高2205億円（前期比4.3％増）、純利益68億円（同0.5％増）を計画しており、28期連続での増収、13期連続での最高純利益更新を見込む。

整然としていない陳列棚

4月中旬に行われた決算説明会の席上、ベルクの大島孝之社長は「商品力強化に力を入れ、買い上げ点数の増加を図った。毎月10店舗に調査員を派遣してサービスをチェックするなど接客力の向上にも努めた」と語った。

カップ麺は区画された棚に一見乱雑に置かれているが、作業効率の向上を考えた結果、各店舗でこのような手法を徹底しているという（記者撮影）

実際にベルクの店舗に足を運ぶと、従業員の作業効率アップを目的とした工夫が随所に施されていることがわかる。牛乳や豆腐、モヤシなどの戦略商品はケースごと陳列し、商品補充が必要な際にはケースごと素早く入れ替える仕組みを採用。よく見ると、カップ麺や菓子類も整然と並べずに、区画された棚の中にゴロゴロと入れてある。メーカーの営業担当者が陳列に手を出しそうになることもあるが、作業効率の悪化につながるため、ベルクはそのような行為を認めないという。

品質・サービスの均一化や低価格販売が顧客から支持を受け、ベルクの従業員1人当たりの売上高は同業他社の1.3倍の水準となっている。会社全体の営業利益率も4.5％（2018年2月期実績）と、同じく埼玉を地盤とし高収益率で知られるヤオコー（2018年3月期営業利益率は4.1％見込み）と肩を並べる。