システム開発現場に必要な働き方改革の基礎

勤務時間に制限を加えるだけでは逆効果

システムエンジニアのぼへちゃんとだんな君、相変わらず忙しい様子。今日も帰りが遅くなりそうです。

IT業界は、どうしても労働時間が長くなりがち。そのような状況を改善したいという思いは、みんな持っています。そのため、「働き方改革」と銘打って、労働時間の短縮の施策を打ち出す会社が出てきました。

「効率的に働いて、毎日20時までには退社すること」「やむをえず20時以降に残業せざるをえない場合には申請を出すこと」。毎月の残業時間にも制限が設けられています。しかし、制限枠を超えてしまうこともしばしば。その場合には、申請を出すことを義務づけられています。

ところが、最近のシステムづくりの仕事は、業務量が多い割に短納期であることが多いのです。稼働時間を増やさないかぎりは、とても間に合いません。トラブルを抱えているプロジェクトの解決に当たっているスタッフもおり、いつも誰かしら夜遅くまで帰れない状態に陥っています。

そもそもプロジェクトが忙しくなると、数カ月の間ずっと忙しい状態が続くものなのです。こういう場合、申請書の提出をその都度行わなくてはならなくなります。ただでさえ忙しいのに、申請書を書く手間まで増えてしまい、逆に現場の業務時間を圧迫してしまう始末。これでは本末転倒ですよね。

現場では、つねに効率化のための工夫はしているものです。しかし、業務量や納期の短さを改善しないかぎり、長時間労働は解決しそうにありません。

ビジネスの人気記事
トピックボードAD
関連記事
  • コロナショック、企業の針路
  • コロナ後を生き抜く
  • Amazon週間ビジネス・経済書ランキング
  • 西村直人の乗り物見聞録
トレンドライブラリーAD
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
トレンドウォッチAD
『会社四季報』最新号が見抜く<br>コロナ禍に強い会社

逆境下でも好業績を維持している企業はどこか。今期に過去最高益を更新、5期連続で増益など好調企業のリストを、ランキング形式でまとめました。会社が業績予想を開示しなかった日産、ホンダなど29社も、四季報記者が独自予想し公開しています。