ジーンズメイトが迷い込んだ“隘路” 5年連続で営業赤字の理由

2000年代以降、ユニクロ（ファーストリテイリング）をはじめとした低価格カジュアル衣料品店が台頭。2009年に発売されたユニクロの低価格業態「ジーユー」の990円ジーンズを皮切りに、ドン・キホーテやGMS（総合スーパー）などもデフレ下で次々に低価格ジーンズを発売。急激に進んだ中国生産を背景にジーンズの価格破壊が起き、ジーンズ量販店の強みが薄れた。

首都圏中心の立地も収益基盤の重荷となっている。ジーンズメイトは全100店舗中77店舗が一都三県に展開（2013年2月末時点）。しかも賃料が高くなりがちな、駅前立地の路面店が大半を占める。

路面店中心で賃借料が重い

早くからSC（ショッピングセンター）など商業施設中心の店舗展開に舵を切った競合となるライトオンやマックハウスは、売上高に占める賃借料比率が12～13％台なのに対し、ジーンズメイトは同16.5％と高い。また、近年出店をしたSC内の店舗に比べ、主力路面店での集客は年々厳しさを増している。

これまで主力としていた10代顧客層の取りこぼしや、レギンスの流行など非ジーンズのトレンドが続いたことも重なり、ジーンズメイトの売上高はピークだった2000年2月期の247億円から、前年度（2013年2月期）には109億円と半分以下にまで縮小している。

一方、ジーンズメイトは、実は無借金経営で財務体質は健全。自己資本比率は76.2％（2013年2月期末）もある。過去の蓄積で利益剰余金も32億円（同）あり、多少の赤字が続いてもすぐに債務超過には陥りにくい。