日本人が知らない｢米国株投資｣本当の儲け方 個別株やETFなど日本にいながら売買できる

自動運転システムの関連銘柄としても「エヌビディア（NVDA）」や「デルファイ」「インテル」「アルファベット（グーグル）」といった企業が注目されている。たとえば、コンピュータの画像処理や演算処理の高速化を可能にするGPU（グラフィックス・プロセッシング・ユニット）のトップメーカーであるエヌビディアは、日本の個人投資家も相当買っているといわれる人気銘柄だ。

どんな大企業であろうと未来の姿を見誤れば、今後はどんどん淘汰されていく。そしてその変革の中心は米国であり、米国市場に上場している企業群といってよい。

もともと、米国株と日本株には大きな違いがある。簡単に列記すると……。

この中で注目したいのは、値幅制限がないこと。市場全体が大きく動いて売買が停止される「サーキットブレーカー制度」と呼ばれる機能はあるが、個別銘柄には値幅制限がない。そのため特定の銘柄が短時間で爆上げすることもあれば、逆に暴落することもある。配当利回りは、年4～5％の企業も少なくない。同1％台後半が平均的な水準である日本株と比べて高い。

売買単位も1株単位という銘柄が多く、気軽に投資できる。幸いなことに、現在はオンライン証券が米国株を扱っており、ある程度リアルタイムで売買できる。むろん、投資した銘柄にニュースがあったときなど、英語がわからないとリスクを認識できないといった可能性はつきものだが、インターネットの発達によって、現地とリアルタイムでニュースを得られる環境は整っている。

わずかなタイムラグはあるが、日本語に変換されてニュースとして流されることも多い。情報の格差は、米国市場のほうが日本市場よりも少ないかもしれない。

オンライン証券が便利だが、銘柄が限定される

米国株はかつて手数料が高く、取引時間の違いによるタイムラグなどがあって、そう簡単に取引する機会は少なかった。しかし、現在は以下のようなオンライン証券が米国株を扱っており、気軽に投資できるようになった。簡単にその概要と特徴をまとめておこう。

●マネックス証券

少なくともオンライン証券の中では、最も数多くの銘柄を扱っている。売買手数料も約定金額の0.45％（最低5ドル、最大20ドル）と割安。さらに、指し値のできる期間が90日間と最長で、さらに時間外取引も可能。米国株に関するレポートやセミナーが充実している。取扱銘柄は3091銘柄（2017年9月20日現在）、ETFには253銘柄（同）。

●SBI証券

取扱銘柄数は1049銘柄（8月中旬現在）、ETFは251銘柄（同）、売買手数料もマネックス同様に約定金額の0.45％（最低5ドル、最大20ドル）。指し値の有効期間は15営業日。時間外取引はできない。

●楽天証券

取り扱い銘柄数は1335銘柄（9月20日現在）、ETFは330銘柄（同）、手数料も上記2社に比べると1取引につき25ドルとやや高いうえに1回当たり1000株超の場合は、1株ごとに2セントの追加になる。また、指値有効期間が「当日のみ」というのも残念だ。ただし、海外市場に上場しているETFが充実している。日本でもETFは増えたものの、米国市場で組成されているETFやADR（米国預託証券）の多彩さでは3証券中1番だ。