日経平均は反落､1ドル111円台の円高が重荷 好決算の安川電機急伸､ハイテク株が下支え
［東京 21日 ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、3日ぶりの反落となった。前日の米国株はまちまちだったが、1ドル111円台後半まで円高に振れた為替が重しとなった。好決算を発表した安川電機<6506.T>が急伸。ハイテク関連株が連れ高となり、全体相場を下支えしたものの、徐々に様子見姿勢が広がった。東証1部売買代金は4営業日ぶりに2兆円を下回った。
TOPIXも小反落。セクター別では電気機器が上昇率トップ。機械がこれに続いた。半面、鉱業、鉄鋼などが軟調だった。東証1部出来高は15億3402万株にとどまり、薄商いとなった。日中値幅（高値と安値の差）も約53円と膠着感は強く、「夏枯れ相場の様相が深まった」（外資系証券トレーダー）との声が出た。
通期の業績予想と年間配当予想の増額修正を前日に発表した安川電機が一時15％高。これを受け、産業用ロボットを手掛けるファナック<6954.T>や三菱電機<6503.T>が買われるなど、ハイテク関連が堅調に推移した。日本株全体では週末前のポジション調整売りも出たが、下値は限定的だった。
フィリップ証券リサーチ部長の庵原浩樹氏は「安川電機の決算を受け、今後の企業決算への期待が高まった。米国もハイテクやITの決算内容も総じて良好で、しばらくは日米株の下支え要因となりそう」とみる。
個別銘柄ではほかに、ゲンキー<2772.T>が大幅反発し年初来高値を更新。一時ストップ高を付けた。同社が21日午前に発表した2018年6月期の連結業績予想は、営業利益が前年比19.5％増の46億円となり、増益見通しを好感した買いが入った。ポイント制度による販売促進や低価格プライベートブランド商品の拡充などで顧客の囲い込みを図るという。
半面、バリューコマース<2491.T>が急反落。同社は20日、広告事業のアドネットワークサービスに関する固定資産の減損損失約1億9000万円を特別損失に計上すると発表しており、これを嫌気した売りが出た。
東証1部騰落数は、値上がり924銘柄に対し、値下がりが964銘柄、変わらずが137銘柄だった。
日経平均<.N225>
終値 20099.75 -44.84
寄り付き 20089.86
安値／高値 20081.91─20135.33
TOPIX<.TOPX>
終値 1629.99 -3.02
寄り付き 1629.35
安値／高値 1628.06─1631.64
東証出来高(万株) 153402
東証売買代金(億円) 19967.04
(長田善行)
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