「くさや炎上」、秀逸すぎる円満解決の舞台裏

今は「危」承転結という発想が必要だ

エッジーな発信をすればするほど、それに比例して「リスク」が高まるのも事実だ
本記事は、オムニコムグループ傘下の戦略PR会社、ブルーカレント・ジャパン株式会社代表取締役社長/CEOの本田哲也氏による寄稿コラムとなります。

 

デジタル時代はPRの時代だ。なぜなら、デジタル化とソーシャル化によって拡張され連結されたこの世界は、それそのものが「社会関心の増幅装置」であるからだ。社会関心とは何か。そもそも関心とは、「気になる」というニュアンス。「あること」が気になる人の数がどんどん増えて、「みんなの気になる」になったとき、それを「社会関心」と呼ぶ。社会関心をメディアが報道するのは、みんな(読者や視聴者)が気になっているからだし、「みんなの気になる」ことはソーシャルメディアでも活発な会話になる。この社会関心に向き合うのに欠かせないのがPR(=パブリックリレーションズ)のノウハウだ。

現代は情報爆発の時代

この記事はデジタルマーケティング戦略に特化したメディア「DIGIDAY[日本版]」(運営:メディアジーン)の提供記事です

いうまでもなく、現代は情報爆発の時代。生活者の情報選択率が著しく低下した世の中では、通り一遍の情報発信では埋もれてしまう。だから、企業やブランドにはエッジを効かせた情報発信が求められる。少しキワドイ表現や、挑戦的なメッセージ、イジられる余白をもったコンテンツなどだ。ただ一方で、エッジーな発信をすればするほど、それに比例して「リスク」も高まるのも事実。斬新な発信をしたいけれど、炎上や不買運動のリスクは常にそこにある――これが、現代の企業やブランドがもつジレンマだ。いかにポジティブな社会関心を獲得し、ネガティブな社会関心を回避するか。

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