中核子会社が上場、勝負に出るサントリー 非上場を貫く戦略を転換。思惑どおりに成長できるのか。

サントリー食品インターナショナル（BF）が7月3日、東京証券取引所に上場した。時価総額は9700億円に上り、今年最大規模の上場案件だ。

サントリーBFはサントリーグループ全体の売上高の5割強、営業利益の7割強を稼ぐ中核子会社。加えて、創業者の直系のひ孫で、サントリーホールディングス（HD）佐治信忠社長の後継最有力とみられている鳥井信宏HD取締役が社長を務めている。

2010年に親会社のサントリーHDと、キリンホールディングスの統合話が破談してから3年半。創業来114年間非上場を貫いてきたサントリーは、単独で世界戦略を加速させる。

急成長するアジア市場

今回サントリーBFが上場するのは、海外での飲料事業拡大が最大の目的だ。同社が掲げる長期計画では20年までに現状約1兆円の売上高を2倍に拡大する考えで、このうち4000億～5000億円は海外企業への出資や買収などを通じて稼ぎたいとしている。上場で手にした約2800億円のうち約2000億円をこうした戦略投資に充てる考えだ。

世界の飲料市場はダイナミックな変革期を迎えている。従来、飲料の主戦場は欧米だったが、近年は新興国で需要がうなぎ上り。「先進国だけでなく、新興国での健康志向の高まりなどを受けて、需要拡大と同時にニーズも多様化しており、市場は世界規模で拡大している」と、調査会社フロスト＆サリバンの食品部門アナリストのナターシャ・ディコスタ氏は話す。米コカ・コーラやペプシコ、仏ダノンといった欧米食品・飲料大手に加え、近年は欧米のビール会社が新興国の飲料企業を買収して参入するケースも増えている。