日経平均は１万3800円台を回復 後場切り返し３日続伸、５月29日以来の水準回復

7月1日の東京市場は3日続伸した。日経平均株価は前週末比175円18銭高の1万3852円50銭、TOPIXは同16.86ポイント高の1150.70で引けた。東証1部の出来高概算は24億7756万株、売買代金は2兆0396億円と低調だった。

先週末の米国株式市場では、NYダウが前日比114ドル89セント安の1万4909ドル60セントと4日ぶりに反落。ナスダック総合指数は同1.38ポイント高の3403.25と4日続伸したものの、小幅高にとどまった。6月の米国消費者態度指数の確報値が速報値から上方修正されたが、シカゴ購買部協会景気指数（PMI）が市場予想を下回り、利益確定売りに押された。

後場に先物主導で一気に浮上

東京市場の寄り付き前の外国証券経由の売買注文は売りが1230万株、買いが1860万株と差し引き630万株、4日連続で買い越しになった。8時50分に発表された6月の日銀短観では、大企業製造業のDIが市場予想を上回ったことで、日経平均は前日比69円高の1万3746円で寄り付いた。ただ10時に発表された中国物流購入連合会（CFLP）による6月の製造業購買担当者景気指数（PMI）が前月比で低下すると、中国景気の先行き不透明感が広がり、マイナスに転じ、65円安の1万3611円で午前の取引を終えた。

昼のバスケット取引は「売り買い均衡」と伝えられたが、後場は中国・上海総合指数の下げ幅縮小や、円安を好感して底堅さを確認すると、先物主導で一気にプラス圏に浮上。結局、終値では5月29日以来となる、1万3800円台を回復して引けた。