日経平均は１万5000円を回復 欧米株高、円安、好需給で５年４カ月ぶり大台

円安好感の主力株が牽引

業種別では33業種中、24業種が上昇。９業種が下落。値上がり率トップは3．89％の輸送用機器。続いて電気機器、食料品が３％台。さらに保険、ガラス、繊維、金属製品などが高かった。一方、下げたのは、その他金融の4.37％を筆頭に、建設、不動産など、一時0.92％まで上げる場面のあった長期金利の上昇が、マイナスに効く銘柄が目立った。

個別銘柄では、円安を好感して、自動車やハイテクなど輸出関連株で年初来高値を更新する銘柄が目立った。大株主による分社化提案が出て海外市場で値を上げたソニーは、東京市場でも10％を超す上昇で11年７月以来の2000円台を回復。また、前日に好業績を発表したいすゞ自動車は増配発表も好感されストップ高。ほかに好業績が好感されたのが、フルキャスト、サニックスなど。また、外国証券による投資判断引き上げのあったニコンも強かった。

東証１部の値上がり銘柄数は635（全体の37.0％）、値下がりは1011（同59％）、65銘柄が変わらずだった。大型株の上昇が目立ち、小型株はマイナス。特にマザーズは８％を超す下落。ジャスダックも２％以上の下落となった。

今後の注目点は、引き続き為替動向。テクニカル的には一時的な過熱感をこなす動きがあるが、１万5000円付近は真空地帯。07年の大納会だった12月28日終値が１万5307円だったのに対し、大発会の08年１月４日は同１万4691円であり、フシ目はないという。明日発表で注目すべき経済指標は、１～３月のＧＤＰ、３月の鉱工業生産（確報値）、米国の４月の消費者物価指数と住宅着工件数などだ。

著者フォローすると、山内 哲夫さんの最新記事をメールでお知らせします。